無謀！TRAVELLER掲示板！

zaza　様

　No.1245へのレスです。

　有難うございました。
　今回の投稿で、zaza様の質問内容が理解できたと思います。



>傭兵チケットというのは、大臣様のお言葉の、この場合は、戦争、戦闘ですが、「敵勢力からも」取り扱って貰える。
>という事は、雇用主と同じように、戦闘なら戦闘する権利があったり、その他の雇用主が保証されるであろう他の権利も有していると思われます。
>逆に、同じように裁かれてしまう権利、何か制限を受けているなら、制限を守らなければいけない義務があるという事だと思います。

　トラベラーの場合、傭兵が守らなければならない制限（法律）は、帝国戦争規約（あるいは類似したもの）でしょう。
　なので、帝国に反抗する／核兵器を持ち出すなどでなければ問題は無かった筈。
　星系政府（地方政府）に対してクーデターを仕掛ける、民間企業を襲撃して何かを奪う、といった作戦に傭兵を雇うことは可能だったと思います。

　クーデターに参加した（協力した）現地の軍人は処刑される可能性が高いですし、企業襲撃の手引きをした民間人も処罰を受ける可能性が高いのですが、
　その作戦の主体となった傭兵たちは、戦闘中に死亡したのでない限り、降伏すれば、身柄の安全が確保されます。

　その傭兵が、敵兵数十人を殺傷した後、不利な状況に陥って降伏したら、降伏後の傭兵を傷つけたり、殺したりすることは許されません。
　武装解除して拘束するまでは可だと思いますが、速やかに星系外へ退去させる義務があった筈。
　戦友を殺された復讐心を抑えきれず、降伏後の傭兵を殴る／蹴るなどの行為を行った敵兵士は「法律違反」で処刑されます。

　理不尽な気がしますけれど、これが「傭兵チケット」なのです。
　メタ的には、米国人の価値観がよく表れているルール、だと思いましたが。



>活動や目的が非合法(また雇用主が持たない権利)になってしまう場合、
>その（非合法の）活動を保証してしまう「傭兵チケット」は発行されない、または自らも発行しない、
>という解釈でよろしいでしょうかという事をおたずねしていたんですが。

　活動や目的が非合法であっても、その非合法の活動を保証してしまう「傭兵チケット」は発行されます。
　というのが答えになりますね。

　「傭兵チケット」は、傭兵にとってとてもありがたい契約なので、
　「傭兵チケット」無しで傭兵を雇うことは、難しくなっているのでないかと考えます。

簡単にし過ぎて、かえって意味が違ってしまったり、間違ったりしてしまうかもしれませんが。

傭兵チケットというのは、大臣様のお言葉の、この場合は、戦争、戦闘ですが、「敵勢力からも」取り扱って貰える。
という事は、雇用主と同じように、戦闘なら戦闘する権利があったり、その他の雇用主が保証されるであろう他の権利も有していると思われます。
逆に、同じように裁かれてしまう権利、何か制限を受けているなら、制限を守らなければいけない義務があるという事だと思います。

ただ、罪を受けること覚悟で、権利はないが、それをやったりするというのはある意味自由と言えば自由で。
悪い結果になる事も覚悟で、その結果を受け入れるのであれば、いいんじゃないでしょうか。

ただ、極端な話ですが、殺しのライセンスを持てる立場にない人が、殺しのライセンスを受け取ることは出来ないし、
殺しのライセンスを持たない人が、そのライセンスを分け与えることもできませんよね。

雇い主が持つ正当な権利なら、傭兵にもそれが分け与えられるであろう、傭兵チケットは発行されるが
活動や目的が非合法(また雇用主が持たない権利)になってしまう場合、その（非合法の）活動を保証してしまう「傭兵チケット」は発行されない、または自らも発行しない、という解釈でよろしいでしょうかという事をおたずねしていたんですが。

この場合も言葉的には「傭兵」になるとは思うのですが、傭兵チケットを発行しない「傭兵」を雇うことは別にいいんじゃないでしょうか

zaza　様

　自分の財産が奪われても、傷つけられても、殺されても、抵抗や反撃は「法律違反」になるから、
　黙って財産を差し出して、傷つけられて、殺されることが「法律的に正しい」、という考え方でしょうか。
　zaza様の「政府や警察、法律に対する強い信頼」が窺えて、嬉しく思います。
　そういう方は少なくなりましたので。

　でも、そうした考え方は「法律を守らない人々」に対して無力です。
　誘拐された身内の方は、現在進行形で財産や自由、生命を害されており、「法律に従って」いる限り、彼らが助け出される可能性はありません。
　zaza様の御指摘通り、救出活動自体が「法律違反になる」ためです。



　ですから「法律を守らない人々＝誘拐犯」に対しては「法律で守られる権利もない」という解釈もあり、
　例えば、誘拐／監禁されている人が、誘拐犯を殺して脱出しても「正当防衛」だと認められ、咎められない事例もあった筈（参考文献が手元に無いので未確認）。

　法律がきちんと守られている状態ならば、誘拐犯が誘拐を実行することも出来ない訳で、
　つまり誘拐が実行された現状は、法律が守られていない／機能していない状態である。
　ならば、被害者側も法律を守らずに行動することで、自信の財産や身体、生命を守ることは許される、という理屈ですね。

　すみません。
　参考文献にはもう少し、法律的に正確な表現が書かれていたのですが、手元に無いため参照できず、私の主観で書いています。

一般人が、私有地に立ち入るなどは出来ないのでは。
警察も、裁判所の許可とかがあってそれができるのでは。

ガチガチに固い証拠があれば警察も動いてくれそうな気がしますが、
でも、例えば手が回らない、腐敗している、買収されているなどの理由で、警察が動かなかったとしても、
それを個人でやっていいとはならないように思います。

Zaza　様

　横レスを失礼します。

>宇宙海賊から守るため商船に護衛の船をつける、その結果戦闘になる、は自衛の行為として許されると思うのですが、
>犯罪組織に雇われるなどは、その雇用主との間で何らかの契約はなされるとしても、傭兵チケットなるものは認められないように思えるのですが。

　前者の「宇宙海賊から守るため商船に護衛をつける」は問題なく、自衛の権利のひとつですね。

　後者の「犯罪組織が傭兵を雇う」件については、
　犯罪組織が堂々と犯罪組織を名乗っているのであればともかく、普通は合法的な企業として活動している（装っている）でしょう。
　そうしなければ、法人登記が出来ませんし、預金口座を持つことも出来ません（社会の中で活動していくことが難しいのです）。
　なので、傭兵チケットの発行にも問題無いのでは？



>同じく、動いてくれなかったとしても警察組織があり、個人が誘拐組織にとらわれた身内を助ける為に誰かを雇って個人で救出作戦をすることは、法律に違反する場合が多いと思いますが、その場合、チケットは発行できないように思うのですが。

　警察が動いてくれないのは、情報や証拠の不足（誘拐組織の名前どころか誘拐された人の居場所も分からず、狂言の可能性も有り）や人材／能力不足が原因では？
　あるいは、州境や国境を跨いだ誘拐であれば、地方警察の権限は及びませんよね？（連邦警察や国際警察の担当だったかな）
　誘拐が国家による犯罪であれば、対応するのは自国政府です（某拉致事件のように）。

　トラベラーのデザインされた米国において、誘拐組織に囚われた身内を助けるために私立探偵等を雇って救出作戦を行うことは、一般的な行為であるようです。
　自分自身や家族、身内だけで救出作戦を行えることが可能ならば、身内だけで行いますが、それだけの戦力や組織力が無い場合、外部から戦力を雇うことは一般的だった筈。
　逆に、警察が信用されていない、という話でもありますが（苦笑）。



　救出作戦が法律に違反する場合が多いと思うのは、何故でしょう？
　救出作戦は銃火器を使って、誘拐組織の構成員たちを皆殺しにしてから、身内を救い出す、というイメージ故でしょうか？

　救出作戦の舞台（世界）の治安レベルが高く、誘拐組織が銃器を持っていないのであれば、救出作戦も銃器無しで行われる可能性が高いと思います。
　治安レベルの高い世界で、誘拐組織が銃器を持っているならば、それだけで誘拐組織を取り締まる口実が出来ますね。
　治安レベルの低い世界であれば、銃器の所持は合法となりますので問題無し。
　どちらにせよ、隠密裏に潜入／救出を行うのであれば、その世界の法律は無視されることになるかと思います。

　傭兵を取り締まる法律は、何処の世界の法律を想定されているのでしょうか？

大臣様ありがとうございます

時間がたってからの質問で申し訳ないのですが、

傭兵チケットというのは、「権利を有しているもの」との間でしか発行されないもので合っているでしょうか。
交戦権的なものは、概ね公共の機関しか持ってないように思うのですが、
個人の権利、自分の土地を守る(武器の使用はその土地の法律に縛られると思いますが)、
宇宙海賊から守るため商船に護衛の船をつける、その結果戦闘になる、は自衛の行為として許されると思うのですが、
犯罪組織に雇われるなどは、その雇用主との間で何らかの契約はなされるとしても、傭兵チケットなるものは認められないように思えるのですが。
同じく、動いてくれなかったとしても警察組織があり、個人が誘拐組織にとらわれた身内を助ける為に誰かを雇って個人で救出作戦をすることは、法律に違反する場合が多いと思いますが、その場合、チケットは発行できないように思うのですが。

また企業などが、「死して屍拾うものはなし」や露見しても関与を否定出来るように誰かを雇った場合は、傭兵チケットのような権利が保護されるものは、発行されないというか発行できないように思うのですが

（４）まとめ
こうして長々と戦争とは何かから始まって、トラベラー宇宙でスピンワードマーチ宙域に住む者には身近な、第5次辺境戦争についてを考えてみました。
どういう側面のどの部分を切り取るかだけでも充分にTRPGの醍醐味を味わえる出来事であることが伺えるかと存じます。
そして、こうした考察に更に諸兄による見解を加えて頂く事で、より説得力の深い歴史的事件としてのキャンペーンができるかと思います。
また同じ思考の手順を踏む事で、同様な国家間の戦争、あるいは同一国家内部の紛争を題材として読み解くこともできますので、お試しに思い付く題材で考えて頂ければと存じます。

スターウォーズ的な単純明快な善と悪との戦いではない、巨大恒星間国家が強力な軍隊をもって殴り合う恒星間戦争というフィクションを
現実感たっぷりにして存分に身を浸すというのは恐らくこのトラベラー以外では為し得ないと思います。

最前線で引き金を引く冒険アクションなスリリングさもあるでしょうけど、恒星間戦争をデザインする、というのもまたおススメです。
某SF小説並みの長編SF歴史叙述詩にできると思いますよ。

銀河の歴史がまた壱ページ・・・
そしてそのページを書き込むのはレフリーとプレイヤーの両方、まさにあなたが歴史の書き手になるのです。

(h)戦争終結
戦争参加したどちらかの軍隊あるいは両軍ともに行動限界に達して継戦能力を喪失してしまったと判断されれば、軍司令部および恒星間国家指導部は戦争の終結を目指して行動し始めます。
つまり外交的な手段たる戦争の側面として、落とし処を模索し始めることになります。
例えば、交渉に使える既に包囲や占領した敵星系、まだ奪取していないが交渉に使える星系を無理に占領するなどして、相手陣営に提示できる外交交渉の手札を増やすことになります。
そうした得点稼ぎをした上で、恒星間国家首脳部な帝国とゾダーンの両陣営の停戦交渉が開始され、両陣営の納得のできる外交条件、包囲あるいは占領した星系や星系の部分的地域の交換、捕虜交換条件、金銭的な戦時損害賠償などが決定されていきます。
そして重要なのは通常の戦争ならばこの停戦交渉の期間中は軍事行動が停止される場合が多いのですが、恐らくはジャンプ航法の制約の上から言っても、交渉期間中ですら完全に軍事行動を停止する指示が行き渡らず、結果的には戦争状態が継続されていると思われます。
また、同時にこうしたジャンプ航法の制約を含めた上で、いつから停戦合意の実効になるかも必ず停戦交渉の諸条件に盛り込まれることになると考えられます。
つまり、この実効開始以降の戦闘行為は戦争に拠らない違法行為になる、ということが両陣営軍の下層兵士に至るまで徹底的に叩き込まれていると思われます。
というのは、兵士が理解しておらずに敵国内で戦争を継続した場合、それを理由にして再戦争の口火を切る可能性すらあるので危険だからです。
もっとも停戦命令を信用しないなんてケースもありますが、その場合は兵士個人の責になりますので、国家の責には至りません。

(i)停戦、そして戦争終結後
前項の停戦合意に基づき、両軍は戦争状態を停止します。
戦闘状態を停止して、敵と合意したルートを通って自陣営に引き上げる部隊もあるでしょうし、敵陣営に孤立している場合には武装を解除して敵に投降することになる部隊も戦争の勝ち負けに拠らず発生して行きます。
装備や物資をそのまま持ち帰る部隊もあるでしょうけど、装備や物資を放棄して破壊する必要がある部隊もあるでしょうし、破壊したことにして横流しするなんて可能性もあります。
この装備には戦闘用の宇宙船もあれば車両も個人装備も全て含まれます。

戦時捕虜扱いになった場合には、停戦合意に含まれた捕虜交換条項に基づき帰国することになります。
その間の捕虜の管理は敵軍によりますが、管理程度はその軍隊によります。
人道に基づき対応する場合から非人道的な捕虜虐待あるいは虐殺するまで様々です。

設定では今次戦争では帝国歴1110年に開戦前の国境に戻すという条件で休戦条約締結となっています。
実際には停戦と休戦と終戦の定義は曖昧ですが、戦争終結という位置付けでこの休戦条約が今次戦争の終結を意味していると考えて良いでしょう。
そして次の第6次辺境戦争がある場合には両陣営のいずれかが今回の休戦条約を無効にした上で開戦に踏み切ることになります。

(c)戦争開始
この段階でいよいよ開戦です。
今次戦争ではゾダーン連盟と同盟国たるソードワールズ連合とヴァルグル連合が帝国と同盟国たるダリアン連合に対して宣戦を布告して戦争状態に突入する事になります。
ですので、先攻はゾダーン連盟側からで、準備していた戦力が帝国領内になだれ込むことから戦争になります。
そしてここから先は前線司令部の指揮の下で戦争が推移して行きますが、何を優先して軍事行動をするのかなど明確に立案された作戦に基づき軍隊は行動していきます。

(d)戦争当初
戦争当初のゾダーン連邦側は1次目標、これは複数ある事もありますが、例えばイフェイト攻略や、リジャイナ攻略など、明確な攻略目標が1次目標として攻略部隊主力に作戦指示されます。
それ以外の攻撃目標は主力攻撃の補助的な標的の場合もありますし、敵帝国軍に対しての遅滞行動や予備的な支援作戦だったりと様々です。
しかし重要なのは、戦争の主目的は何か、そしてその1次目標は何かが明確な作戦であり、その1次目標が達成されたら次の目標という具合に
戦争の推移がきちんと折り込まれてデザインされていることが確実です。
絶対に行き当たりばったりでできることからやる、という近視眼な作戦行動ではありません。

もちろん帝国側にも同じ様に防御上の作戦のデザインが平時からなされていて研究もされている筈です。
1次攻撃に対しては、どこに戦力を集中して、どこを放棄して、という具合で防衛線をどう構築するか事前に決まっている事でしょう。
そしてその防衛線が破られた場合には、次はどこを防衛する為に戦力を再編成して、という様になっていて、何が何でもここを死守せよ、軍事的には固守といいますが、というのは柔軟な軍事作戦とは言えません。
何層にも防衛線を布き直して、敵の侵攻を阻止する、というのが帝国の防御作戦の骨子になっていて、そのどこで反攻作戦に転じるか、ということまで折り込んで作戦行動を展開して行くことになります。

特に強調して置きたいのは、トラベラーでは情報と移動がジャンプ航行に制約されると言う点です。
つまり、作戦指揮はどこから発せられて、前線部隊は誰の指揮命令下で戦争をするのか、ということがきちんと定まっていて、各部隊は情報と補給や整備が軍事行動をするのに耐え得るだけの能力を有し続けられるか、という事です。
ですので、前線でどんなに高いTLの星系を占領したとしても必要な部品が必要な品質で必要な数量だけ入手できなければ、どんなに高性能な恒星間戦力になる巨大戦艦も、高出力な反重力戦車も機能しない鉄屑になり果てるということです。
戦艦の中間子主砲の1部品が入手できない、フュージョンガンの交換砲身が必要数手に入らないとなれば、前線の戦力が磨滅していくことになります。
また、古い情報で後方の司令部からの攻撃指示が出て、少ない手持ち戦力をもって、膨大に敵が集結してしまった当初の攻撃目標を攻略しろ、という事態になる可能性もある、ということです。
そのジャンプ航行によるタイムラグあるいは時間的制約をどう柔軟かつ適切に軍隊として解消するのか、というのも恒星間戦争の大きな特徴になる、ということです。

(e)戦争中盤
しかし両軍とも計画通りに事態が推移する事はまず絶対にありません。
計画のどこかで不手際が出て、作戦に支障が生じて行きます。
戦力の不足、物資の欠乏、情報の齟齬、戦術作戦の失敗など発生する支障は様々で尚且つ1つの要因に限りません。
言い換えれば、敵よりもより失敗が少ない方が当初計画の作戦がうまく行くとすら言って良いでしょう。
つまり、当初の計画の通りに絵に書いた様に事態が上手く進行して行くなんてことは戦略判断が可能な敵がある以上はあり得ないと言いきっても良いでしょう。
その戦略作戦の修正を柔軟かつ適切なタイミングと質で立案して実施できるかがそれ以降の勝敗のカギとなっていきます。
ですので、固執すべき作戦もありますし、固執すべきではない目標もあって、どの戦略判断が適切なのか、あるいは戦略的価値は何かというのもまた一定ではありません。
そうした修正をどう柔軟にできるかというのが両軍の戦争指揮にとって必要になることでしょう。

(g)戦争終盤
中盤で発生した大量の支障に対処しながらも、両軍は戦力と膨大な物資を消耗していき、作戦を遂行して行きます。
しかし、それもどこかで限界に行きあたります。
これが行動限界点といいますが、特に攻撃側たるゾダーン連盟側に発生する場合に攻勢限界点と言います。
蛇足ながら出言えば、攻勢限界点が存在しない軍隊いや組織はどの時代であっても存在しません。必ずどこかに限界があり、それはその組織の脆弱な要素の結果として顕在化します。難しくなるのでここではその程度にしますが、実際には複雑な要素が絡んで発生するものだということです。
その結果、つまり手持ち戦力があって攻撃したくても、部隊の状態や物資や敵防衛体制やら何らかの情勢の結果として攻撃不能に陥ります。

攻撃側たるゾダーン連盟側が限界に達しておらず、防御側たる帝国側が先に限界に達する場合もあります。
この場合にはゾダーン側が優位に戦争を推移でき、ゾダーン側の攻勢限界点まで攻勢を維持してから限界に辿り着きます。
あるいはゾダーン連盟側が先に攻勢限界点に達してしまい、帝国の後発した反攻作戦、後発ですからまだまだ行動限界に達していない、という可能性もあります。
この場合にはゾダーン側は防戦に追いやられてあるいは当初の戦争開始よりも更に逆侵攻される可能性もあります。
またあるいは両軍ともに時期にそう差がなく行動限界に達する、という場合もあります。
この状態では戦線が膠着してしまい、両軍ともに消耗しきって戦争が散発化してしまう状態に陥ります。

（３）戦争推移
前項で検討した通り、戦争参加当事国と言っても、各国ごとに事情も戦争に対する立場も考え方も全く違っている事が判ると思います。
その上で、大枠としてどう戦争が推移するかを考えてみましょう。
戦術的な勝ち負けも影響はしますが、この項では各恒星間国家の事情がどう組み合わせになるかという点に焦点を当てて考えることとします。

(a)戦争開始以前
ゾダーン連盟が恒星間戦争を開始する事を決定します。
その結果、戦争計画が立案され、侵攻計画と必要な戦力終結、物資計画が立案します。
またゾダーン連盟は帝国と他恒星間国家の戦力見積と継戦能力が査定し、戦争開始から優位に戦局が展開できるように戦力初期配置が設定されます。
その戦争計画に伴い、戦力移動や物資集積が計画されて実施となりますが、急激な移動は帝国側に察知されることになりますので、平時の移動と同様に不自然なく移動を展開する事が必要となります。

(b)戦争開始直前
ゾダーン側は戦力移動を実施し終えますが、帝国側が完全に察知し得ない可能性は規模が大きくなった故にほぼ不可能です。
が、帝国側にそれでもこの戦力移動は戦争準備ではない、という認識を植え付ける事は可能です。
つまり国境よりも離れた内部側に分散して配備することや戦闘部隊を偽装して補助部隊として配備するなど色々と手段を講じます。
また刻一刻と変化する帝国戦力をタイムリーに評価し直しして、ゾダーン連邦側の初期配置を直す必要の有無を再評価し続けなくてはなりません。
ゾダーン連盟の項でも指摘した通り、今次戦争の戦略目的は「帝国の戦力斬減」であり、「帝国がゾダーン連盟領内に侵攻作戦を展開できなくさせること」が主たる戦争目的になりますので、手持ち戦力を集中して運用し、可能な限り敵帝国戦力を撃破することが戦略目標になります。
ですのでゾダーン連盟の戦争指導総司令部は帝国の戦力配備を考慮して、戦争開始以降の展開を検討する事になります。

また、帝国は平時から潜在的な仮想敵としてゾダーン連盟のような巨大恒星間国家やソードワールズ連合をはじめとする周辺の敵対的あるいは友好的な中小の恒星間国家の動向を諜報活動し、戦争の動向を評価しています。
それは単純に軍隊の動向のみでなく、諜報活動の活発化、外交官の動向、物流の変化なども併せて平時から準戦時までの変化を察知する能力を有しているのは確実です。
となれば、どんなにゾダーン連盟側が自陣営動向を隠そうとしても察知される事になるのですが、問題は本気で開戦する気があるのか、それとも外交手段としての手札の1つなのか、あるいは単なる恫喝なのか、とどのレベルまでをゾダーン連盟が考えているかの判断や、その行動する実施時期はいつなのか、ということまでは判断する事が難しい訳です。
それをどう評価するか、というのが帝国の情報分析や政治判断の精密正確さが要求される、ということになります。
そうした探り合いが戦争開始直前まで最前線の末端から巨大恒星間国家中枢に至るまで行なわれることになりますので、もうこの題材だけでお腹一杯の一大キャンペーンシナリオができそうですよね。

�Bソードワールズ連合
心因的に反帝国ゆえにゾダーン連盟の盟友として今次戦争に参加する事になるソードワールズ連合は規模としては1星域クラスの戦力をもって戦争に参加します。
同じ戦争ではありますが、ゾダーン連盟の様な限定戦争ではなく、帝国の規模と比しても圧倒的に少ない戦力となります。
つまり、ソードワールズ連合から見た場合、帝国とは正面から衝突する国家総力戦を覚悟しなくてはなりません。
この意味する処は帝国の戦力を集中運用された場合、自国領域を蹂躙占領されてしまう可能性もありますし、ソードワールズ連合の戦争継続能力を削ぐ為に戦略爆撃されて社会インフラを含めた都市攻撃を帝国が選択する危険性もあります。
つまり、ソードワールズ連合にとっての今次戦争は初動はゾダーン連盟の攻撃開始に呼応して助攻として帝国領内への奇襲攻撃をすることで有利な状況をどれだけ作り出せるかが最も重要です。

そして何もゾダーン連盟と戦争終結まで付き合う必要は全くこれっぽっちもありません。
帝国との戦争推移が不利に転じれば帝国との単独講和を持ち込むことも充分に可能です。
つまり、戦争開始から講和開始までの戦果をどれだけ積めるのかがソードワールズ連合にとって今次戦争の収支計算が合うのかという観点での重要な要素になります。
ですのでソードワールズ連合にとっては自国領内に戦争被害が最低限度に抑えられるか、可能ならばゼロにできるか、というのが戦争推移での最も重要な観点です。
また帝国との講和に於いては、可能な限り有利な条件を帝国から勝ち取れるか、というのが重要であって、その天秤の反対側には帝国が講和に応じず戦力をソードワールズ連合領域内への逆襲に用いて連合自体が占領あるいは破壊されて国家滅亡してしまう、という可能性が常にあります。

要するにソードワールズ連合にとっては相当にハイリスクハイリターンな賭けの要素が高い戦争であると言えるのですが、帝国と潜在的にせよ表面にせよ敵対することから端を発しての考えとしてはゾダーン連盟と同調した戦争参加が最も賭け率の良い勝負とも言えます。
というのは、もしこの戦争に参加しなかった場合は、反攻作戦を展開する帝国が余勢を駆って、ソードワールズ連合に難癖をつけて帝国から開戦に踏み切る可能もあります。
その場合、ソードワールズ連合は防戦側になりますし、主導権は帝国にある、戦力差は圧倒的ですので相当に条件が悪い国家総力戦に突入する可能性があります。
ですので、望むと望まざるとに関わらず、最初から当事者として戦争に参加する、という選択肢を選ばざる得なかったという苦しい背景が伺えます。
つまり、ソードワールズ連合にとって、最終的には帝国に対して講和に持ち込む事を前提としての戦争という性格の恒星間戦争である、と言えます。
ということはいつでも講和可能な様に外交チャンネルを確保し続けての戦争推移が必要ですので、両国間の外交官公使館の引き上げはされずに戦争状態を維持し続けるということになると考えられます。

�Cヴァルグル連合
ヴァルグル人はその社会的性格ゆえに分散した小さな集団の緩やかな連合体であることが伺えます。
ですので連合体としての纏まった戦略思想もなく、統一した戦力の展開も望めません。
戦争に参加するとしてもゲリラ的に散発化した襲撃が可能な程度ということがここから推察できます。
今次戦争のデザイナーたるゾダーン連盟の指導者も敵の敵は味方という発想でヴァルグル連合を自軍盟友に取り込んだと言う程度であると考えられます。
つまり、ゾダーン連盟にとっては帝国の戦力を分散でき、来たるべき予備戦力を割かなくてはならないので、帝国に遅滞行動が期待でき、時間的にも戦力的にもゾダーン連盟にとっては余力が作り出せることになるので、その間に戦果拡大が期待できます。
ですので、ゾダーン連盟から見て、ヴァルグル連合の戦争参加はあくまで助力であって敵帝国戦力を撃滅することまでは期待できません。
さりとて帝国から見ても完全に無視できる戦力ではないこと、ゾダーン連盟の戦力とは異なる方面からの侵攻となること、ゾダーン連盟の直接支援なしでの戦争参加が可能な事など、帝国に対して色々と有利な状況での戦争推移が可能です。
加えて、帝国から見ても統一された単独政体ではない故に逆襲するにしても占領するとしても戦略攻撃するにしてもやり難く、労多いばかりで効果が薄いことになるでしょうから、結果的には帝国領内に進攻した襲撃部隊の撃退ができる程度で、ヴァルグル領内への逆襲侵攻まではしない判断になるのではないと考えられます。
ヴァルグル連合から今次戦争に参加する各勢力からみれば、帝国領内での略奪を欲しいままにできる点が最大の特徴でしょう。
そして平時とは異なり、帝国が投入できる戦力が分散される事から時間的な余裕も発生する期待があるので、更に利益拡大が見込めます。
撃退されるにしても殲滅される事なく退却できれば戦争での利益だけが期待できるので、参加するヴァルグル連合にとっては収支が大きく黒字にできることになるでしょう。

つまり、ヴァルグル連合にとっては今次戦争は限定戦争の一種としての側面が強く、戦争と言うよりも海賊・軍閥による略奪ということになるでしょう。
この側面から見ても帝国は逆撃をした場合には泥沼の不正規戦争に足を突っ込みかねないということが伺えます。

�Dダリアン連合
ダリアン連合は帝国に友好的な恒星間国家で、歴史的にもソードワールズ連合と敵対的という設定になっています。
心因的な要素はともかく、隣接するゾダーン連盟とは積極的な友好関係ではない事も含めて考慮すると今次戦争における選択肢は帝国の友軍としての戦争参加か、中立化のいずれかになるでしょう。
中立化を選択した場合には、帝国あるいはゾダーン連盟とその友軍の軍事行動に対して一切の干渉をしない事が前提になりますし、補給物資の途絶をすることで戦略的に限界を促す為に、戦争当事国同士が通商破壊作戦を展開する事が確実ですので、関係両国との恒星間貿易を戦争期間中は停止せざる得ないとなれば、ダリアン連合自体の市民生活が困窮することになるでしょう。
ですので、貿易量が減るにしてもどちらかの陣営の戦争当事者として戦争に参加して、恒星間貿易は継続する事を選択することになるのだと考えられます。
そして投入できる戦力としても帝国に味方することになるのでしょう。
というのはゾダーン連盟が戦争当初からダリアン連合を短期に戦略攻撃を含めて殲滅するだけの戦力を準備できるのでない限り帝国の反攻作戦まで持ち堪えれば良いのは他のスピンワードマーチ宙域の帝国領内と事情は同じです。

更に敵対するソードワールズ連合にしても帝国に対しての戦果を拡大する必要性が背景にあるので、ダリアン連合に振り向けられる戦力は極めて限定的にならざる得ず、万が一にもソードワールズ連合の戦力が吸引できれば戦争推移としては戦略的に帝国の利益に大いに貢献できるという面があります。
つまりは、ゾダーン連盟に対してもソードワールズ連合に対しても恒星間国家としての滅亡を避け、負けない戦争を展開できれば勝ちになるという極めて勝率の高い戦争展開が期待できます。
ですので、局地戦での戦術上の優位を活かせることで長期に渡って抵抗して、帝国の反攻作戦で敵戦力の攻勢限界に至れば良いというのが
今次戦争での恒星間国家としてのダリアン連合の青写真として描けると考えられます。

�Eその他の独立星系
スピンワードマーチ宙域にはいずれの恒星間国家に所属しない星系が90以上存在しています。
特にヴィリス星域にあるアードンなどは高人口世界でもあり、今次戦争での戦争推移としては難しい立場になります。
中立あるいは無防備宣言などを両陣営に対して宣言して戦争からの影響を最小限に抑える事も可能ですが、それでは平時に行なっている恒星間貿易が停止してしまい、自星系の市民生活への大きな影響が出てしまいます。
しかし、積極的にいずれかの陣営として戦争参加するだけの戦力も持ち得ないとなると、必然的に第2の選択肢が考えられます。
つまり、情報や補給などを中立化して、両陣営に対して不公平なく供給する立ち位置を確立して、諜報活動や戦時補給補修を請け負うのです。
星系内での直接的な戦闘行為は禁止する事を両陣営から合意させた上で、そうした恒星間戦争での最前線の兵站や諜報の利点を発揮できることができれば、戦争終結以降もその特殊な立場を最大限に活用できることになるでしょう。
更に戦争中でも両陣営の三角貿易を請け負うこともできれば、それらの利益独占が可能かも知れません。
要するに、立ち回りさえ間違えなければ、戦時平時ともに有利な立場が展開できる可能性を秘めた存在であるとも言えます。
これは高人口世界だけに限らず、自星系の立場を利用して恒星間国家を相手にした外交手腕が発揮できるかがカギになります。

とまあここまでが戦争及び紛争の大前提として。
長かった、と嘆息された諸兄には大変申し訳ございませんでした。

申し上げたいのは「トラベラー宇宙での第5次辺境戦争」に代表される恒星間国家の戦争とは一体何か、ということを考えたく存じます。
それでは以下の切り口で見て行きましょう。

（１）第5次辺境戦争とは
御存じの通り帝国歴1107年から1110年にかけて行なわれた恒星間戦争です。
ゾダーン連盟を中心とした、ヴァルグル連合、ソードワールズ連合からなる「外世界連盟軍」と帝国（スピンワードマーチ宙域他）とダリアン連合が交戦した戦争を総称します。
戦場域はスピンワードマーチ宙域で宇宙空間での艦隊戦、星系表面での地上戦が展開されました。
その参加兵数や損害は未公開の様子ですが、巨大恒星間国家同士の戦争であり、公式設定の結果としては、疲弊して攻勢限界点に達した両軍が開戦前での国境を戻す事で停戦合意した、となっております。
以下、本稿では今次戦争と呼称します。

（２）参加国から見た戦争の側面
参加した恒星間国家をはじめとする諸勢力はそれぞれ異なった事情によって戦争に突入して行きます。
その背景を検討して見ましょう。

�@帝国
開戦当初状態から見て、今次戦争での帝国の立場は防御戦争です。
つまり、外部（ゾダーン連盟軍）の侵攻を受けたのでこれを防御する為の戦争というのが位置付けになります。
ですので、戦争開始段階では戦争準備も整っておらず、手持ちの各方面に平時配備していた戦力で敵戦力に対応することになります。
また情報も戦争状態ではないので錯綜してしまい、戦略判断も後手に廻ることになります。

そもそも帝国は広範な国境を有していることに加えて、他勢力もまた巨大恒星間国家であることから、それぞれの国境沿いには常に仮想敵国の侵攻を想定した警備警戒戦力を張り付けている必要があります。
しかしそれは初動の防衛をすることが主たる任務ですので、国境から離れた地域に予備戦力を温存して必要な地域に投入できる国防体制になっている様です。
スピンワードマーチ宙域を例にすると、国境沿いに配備している帝国軍（帝国海軍、星域海軍、惑星海軍、海兵隊、陸軍）が初動防衛を担当し、デネブ宙域の兵站基地から発する増援戦力が予備戦力となります。
この仕組みは予備戦力は複数方面に投入可能なのが特徴です。
デネブ宙域の戦力はタグリッキ宙域、プロヴァンス宙域、コリドー宙域にあるヴァルグル連合とその傘下勢力に対しての戦力でもあり、恐らくはヴァルグル戦役(帝国歴210-348)でも活用された戦略思想なのでしょう。
つまりは予備戦力が複数の作戦正面を受け持つことで全体の戦力量を最小限化できるというのが帝国の戦略思想である、ということです。
ですので、今次戦争でも帝国としては想定内の展開です。
前線たるスピンワードマーチ宙域から敵戦力侵攻の報を受けたデネブ宙域の予備戦力は集中して戦線に投入できます。
なによりもスピンワードマーチ宙域の防衛戦力が阻止している敵戦力を任意に選択して反撃できることが最大の利点となります。

ですので、スピンワードマーチ宙域の海軍戦力は可能な限り敵戦力の侵攻を抑えて阻止行動、遅滞行動を展開することが主たる任務になり、敵戦力の積極的な撃破よりも自軍戦力を温存する事自体が戦争推移に重要な意味を持ちます。
更に配備されている惑星海軍や陸軍も同様に敵の占領を阻止して抵抗することが主たる任務となり、デネブ宙域から投入される予定となっている予備戦力による反攻作戦まで持ち堪えれば良い、ということです。

また付け加えると今次戦争は帝国にとっては規模はどんなに大きくても限定戦争であり、戦争の勝敗は国家の存亡に直接影響しないというのも重要です。
つまり、帝国中央政府の関心度合は決して高くはなく、戦争の推移計画の主軸になる反攻作戦が成功可能なだけの戦力を平時において準備してある事に腐心していると考えられます。

�Aゾダーン連盟
開戦当初状態からゾダーン連盟が宣戦布告をしてから戦争状態に突入しているのが判ります。
この意味する処は、ゾダーン連盟側は戦争準備を帝国よりも進めていて、帝国の戦争準備が整っていない状況での開戦を踏み切った事が伺えます。
ゾダーン連盟とは帝国、アスラン連合に次ぐ3387星系を領域とする巨大恒星間国家であり、複数の恒星間衛星国も有する大国です。
しかし帝国と比較すると人口比で衛星国を全て含めてもなお3倍近い差があるのが開戦当時の状況です。
つまり、帝国とは国家総力戦になった場合には相当分が悪い、という判断がまずあります。
帝国にゾダーン連盟を滅亡させる意思が今なくても、「滅亡させるだけの能力」を有している点が問題なのです。
そこでゾダーン連盟としては国家総力戦をさせない様に帝国の侵攻できる戦力を低下させておくことが最も重要で、次いで、心因的にゾダーン連盟は常に戦争を準備している、ゾダーン連盟は戦争しても勝てない相手であると印象付けるというのが2次的な狙いになります。
つまり、ゾダーン連盟から仕掛ける辺境戦争は恒星間国家同士の全面的な国家総力戦を予防を目的とした限定戦争である、という側面が強い戦争とも言えます。

また、ゾダーン連盟にとっては帝国が戦争準備不十分な段階で開戦に突入できる事や主戦場が自国内ではなく帝国領内での交戦になるので、自国領内の人的物的損害を最小限に抑えることが可能な事も戦争にとっての重要なポイントになります。
要するに戦争当初から主導権を取って戦争が推移できるということです。
更にゾダーン連盟は帝国のように周囲を顕在的あるいは潜在的な仮想敵国に囲まれていないので、有する恒星間戦力を可能な限り集中できると言う点も地政学的に重要です。
極端に言えば自国内は治安警備用の戦力だけにしてしまっても良く、帝国の様に予備戦力を必ず準備していなくてはならない、と言う構造ではなく開戦当初から準備でき得る最大限の戦力を集中運用が可能である、という点も強みになります。
判り易く言えば戦争開始から持てるありったけの戦力を全力投入できるという感じですね。

繰り返しになりますが、今次戦争の帝国、ゾダーン連盟の位置付けは限定戦争であって、国家の直接的な興亡を賭けた国家総力戦ではない、というのが特徴です。
つまり、両国ともどこか適切な時期と条件であればいつでも戦争を停止することを前提にしている状態での開戦であって、両国戦争指導者層も話し合いこそしていませんが、双方納得した上での戦争である、ということがこれらの背景からも推察できます。

それらの背景を考慮して、今次戦争開始前からゾダーン連盟は帝国に対し、民間船舶の過度な臨検、違法貨物の押収、帝国からの不適切な人物を指名してのゾダーン連盟領内からの追放、帝国領内に於ける条約抵触限界の情報活動などを展開している事でしょう。
更に国境周辺への戦力移動や物資集積なども並行して展開して、戦争準備をすることになると考えられます。

また余談にはなりますが、その後のメガトラベラーで取り上げられる帝国分裂に至った際には、その帝国内乱の状況を利用してゾダーン連盟による武力進攻があるか、というとこの背景を考慮すればその可能性は著しく低下、あるいは存在しないと言えます。
というのは、帝国自身がゾダーン連盟に対して滅亡させるだけの能力を喪失したことにより、今次戦争に代表される、国家総力戦に対する予防策を講じる必要性が喪失するからです。
加えて言えば、もし侵攻してそれが成功した場合に必要になる被征服地たる旧帝国領の占領政策はゾダーン連盟にとっては無益どころか自国を蝕む異物を取り込む意味では有害ですらあるという判断になるのではないでしょうか。
目先の経済的利得と天秤して政治的な不利益を採用するかと言えば、考え難いのではないでしょうか。
設定的には傍観となっていますが、その背景はこの様な判断の結果だとも言えるでしょう。

恒星間国家内部の紛争の解決手段
当事者双方が合意する場合と、当事者片方が一方的に強要して解決を企図する場合があります。

主として、以下の手段により解決されます。
(1)交渉、話合い、協議等
当事者間で交渉し、互いの主張を調整し、その結果として合意に至り、紛争状態を解決する手段です。
合意に至るまでには、争点の確認、駆け引き、があり、利得損益点を考慮しての結果としての合意になります。

(2)調停、裁判、斡旋
当事者間の交渉等で解決しない場合には、第三者、恒星間国家内部組織であれば、その上位組織あるいは国家社会としての法的機構が紛争の解決を企図します。
当事者間に第三者が介入して調整する調停、法的に争って法廷で決着をする裁判、当事者間を第三者が積極的に調整する斡旋、当事者の合意（仲裁合意）に基づいて第三者（仲裁人）判断で解決する仲裁があります。
どれを採用するかは当事者間の合意によることになり、結果的に、有利な解決を得られる見込みが少ない、あるいはより多くの優位を得ようとする場合にはこれらの決定を不服として、再度の申し立てをするか、別の優位が得られるであろう解決策を選択することになります。

(3)仲裁、裁断、指導
前項では第三者介入の上の当事者合意の話合い
当事者の合意（仲裁合意）に基づいて第三者（仲裁人）判断で解決する仲裁、当事者の申し立てを上位判断者が決定する裁断、状況等から上位判断者が決定する指導があります。
どれも強制性がある場合が多く、例え当事者が不服であったとしても、不服申し立てはできず、決定を拒否することはできない。
もし拒否あるいは受諾しないのであれば、上位判断者あるいは当該社会への反抗と見做され、その結果としての相応の処罰が発生することになる。

(4)衝突
特に武力衝突を主とする解決手段です。
当事者の片方が一方的にこの手段を以て紛争解決を企図する傾向があり、前項目までの非暴力的解決方法を選択中であっても発生する可能性があります。
この目的は、相手の殲滅には限らず、双方の所有する武力で相手が降伏、屈服する事であり、その結果として、争点の有利な受諾をさせることにあります。
恒星間国家での輸送会社間の衝突を特に通商戦争と呼称し、それ以外の勢力間での衝突は、恒星間国家内部組織同士の紛争ということになります。
総じて、交戦状態の継続が不可能になった側が敗北することになり、
敵戦力の漸減、情報や補給や命令の分断等も含めた総括的な攻防を計画実施する展開になります。
決着は、その最大たる相手陣営の殲滅で、それ以下、降伏、条件付き降伏等、種々の形態が存在します。
特に内部組織の紛争であるが故に、上位に位置する組織が停戦調停を行ない、その条件を合意することで、紛争解決に至るという状況も発生しやすいことになります。

(5)決闘、私闘
当事者が合意の下、その社会で定められた作法によって行なわれる私闘です。
通常は、申込側の申し入れを受諾してから、実施されることになります。
立会人や証人や代理人が必要になる場合もあり、見物人が出たり賭けが行われ、見世物としての側面な場合もあります。
法解釈としては、自力救済として、何らかの権利を侵害された者が、司法手続によらず実力をもって権利回復を図る行為を指します。
1対1である場合を決闘、複数あるいは組織である場合を私闘と言います。

当事者の社会階級によっても取扱いが異なり、単純に勝利すれば良い訳ではなく、その社会作法に従って解決されます。
多くの場合には、異なる所属階級での決闘私闘は行なわれない傾向があります。
解決の手段に対しては、必ずしも平等である必要はなく、当事者双方が納得することが前提になります。
解決判定は、立会人の判定の場合もあれば、当事者双方自体が結果を以て判定する場合があります。

紛争の解決結果
どの解決方法を選択するにせよ、当事者間の合意によって紛争状態が停止され、争点に対する解決結果が条件として提示され、その条件合意によって終了になります。
合意条件の履行は可及的速やかに実施されます。

使用される戦力としては、以下の区分になります。
(1)国民軍・軍隊
徴兵制や志願兵制に基づく国家の軍隊であり、基本的に常設されて国防任務に当たります。
正規軍あるいは国軍と呼称する場合もあります。
これとは別に治安維持機能を司法治安警察組織が有している場合もあり、国境警備や沿岸警備などに別の専門の組織を有している場合もあります。
法的には交戦権を有する存在で、責任を有する指揮者により、遠方から識別しうる標識装備を有し、公然と武器を携行し、戦争法規を遵守します。
基本的に独立して機能が可能であり、自己完結能力、作戦行動能力、育成能力、造兵能力を有している必要があります。


(2)義勇兵・民兵
正規戦闘員ではない民間人を軍事要員として編成した武装組織を指します。
大きく2つに分岐し、交戦権を有する民兵や義勇兵という群民兵は登録されて、軍隊に準じた遠方から識別しうる標識装備を有し、正規軍事力として取り扱われますが、これと似て非なる、不正規の群民兵たるゲリラ、パルチザン、レジスタンスはそれらの手続きや装備を有さない為に交戦権を有しません。
つまり、登録手続と標識装備で区分されることになります。

民間人を軍事要員として編成した武装組織としては、種々あるので、区別してみましょう。
(a)民兵、または市民軍
総じて、準軍事組織として扱われます。
階級制度としての騎士等の専門階級職業に相対して、市民軍とも呼称されます。
民兵はmilitiaミリティアとも称し、平時においては軍隊以外の職業に従事している民間人が、緊急的な軍事要員として短期的な軍事訓練を受けた上で戦時において召集された形式で、交戦者資格を有しています。
途上国では装備や費用の面から大規模組織化する傾向もあり、正規の軍隊よりも増大する場合もあります。
警察権限を国家より委任されている場合もあり、緩い統制下で活動する傾向があります。

(b)自警団
住民の権利の侵害が強く想定される場などにおいて、司法手続を経ずに住民自らの実力行使によって自己および共同体の権利を維持確保する為に結成される組織を指します。
参加に対して、多くは志願制あるいは半強制性があり、基本的には防犯、治安維持を目的とした組織ではあるが、行動が激化する傾向があります。
基本的には、交戦者資格は有しません。

(c)ゲリラ、パルチザン、レジスタンス
権力者や占領軍に対する抵抗運動をレジスタンス、ゲリラ、パルチザンはほぼ同義で、非正規軍事活動をするという点でこの3語は同一性があります。
活動の内容は、受動的レジスタンス運動、侵略者に対するいやがらせ、サボタージュ、武装してのゲリラ戦であり、状況によっては交戦者資格を後付で有する場合もありますが、大抵は交戦権限がない為に、非合法武装者となり、相当に処理されることになります。

(d)私設軍、私兵
個人や企業等が自分の利益を守る為に養成した公的組織に属さない軍事組織とその構成員を指します。
交戦者資格はなく、自衛行動の結果としての軍事行動が基本になります。

(e)軍閥
主に自身の軍事力を背景として、実効支配地域を有し、地方に割拠する武装集団です。
私設軍、私兵と異なるのは、前者が経済上の比重があることに対し、軍閥は政治的な側面を有している点です。
近世的な封建領主組織もこの軍閥に相当します。
交戦者資格はありませんが、総じて、それを罰する対抗する政府は存在しない場合が多いことも傾向になります。

(f)テロリズム組織
前述のゲリラの派生形になる場合が多いケースですが、その組織結成の母胎が宗教や民族主義に拠る場合と政治思想に拠る場合とに分かれます。
例えばアルカイーダはソビエト連邦のアフガニスタン侵攻に抵抗する組織が出発点ですし、日本赤軍は日本の共産主義化を目指す組織という違いになります。
組織の規模や母胎によって異なりますが、宗教や民族主義が母胎ならば特定地域を拠点として活動するケースが多く、
政治思想が母胎ならば特定地域を拠点とはせずに各地でテロ活動する事が多くなります。

(g)義勇兵、義勇軍
軍隊に所属せず、金銭的見返りを求めずに自発的に戦闘に参加した戦闘員を指します。
条件が合致して、交戦国双方が認めれば、交戦者資格を有します。
他国の紛争に表立って介入できない国が、正規軍の一部を「義勇兵」と称して派遣することもあります。
また、義勇兵のみ、あるいは義勇兵を中心に編制された軍隊、部隊を義勇軍と称する場合があります。
その結果、名目と実態とが一致しない場合があります。

(h)中間的存在、政党所属等
主に準軍事組織として存在する場合がある、政情の不安定な国家では政党や政治団体が政敵との抗争や党要人の身辺警護、党関連施設の警備などのために、武力団体（私兵集団）を傘下に組織している場合が相当します。
その後の推移として、軍隊に合流する場合もありますが、総じて同化はせず、組織内組織に変化することが多い傾向にあります。
WW2開始前の独国の突撃隊あるいは親衛隊がこのケースになります。
他には現存するケースとして（以下、検閲削除）

(i)犯罪組織
トラベラーで言えば海賊やマフィアなどの暴力的な組織犯罪者集団があります。
社会的規範や規則を無視して、組織的に意図的に行われる行為をする目的の組織を称し、社会の別の構成員が得る利益を不当に略取する行為をする組織が該当します。
これら犯罪組織も構成員を有し、利益を求めて戦闘行為に参加する場合があります。
扱いとしては戦闘員ではなく、交戦資格のないのでレジスタンスや軍閥や私兵に準じた組織となります。

(3)傭兵等準軍事組織
金銭等の利益で雇われ、直接に利害関係の無い戦争に参加する軍事組織と構成員を指します。
大きく2つの場合に分岐し、民間軍事会社あるいは封建的騎士団など、組織が単独で事業として構成員と雇用契約をする場合もあれば、軍事力を求める国家等組織が直接兵員を募集し、契約を締結して自身の軍事力として採用する場合もあります。
契約当初から軍事力として扱われる為に、交戦者資格を付与されている場合が多いが、状況によっては、付与されず、犯罪者として処罰される場合もあります。
技術力を有している為に教育が不要、既存社会との因果関係が金銭以外では有しないので規律維持が容易など、雇用側の利点があります。
主として、2つに分岐し、
航空機・艦艇などの操縦操作や整備、訓練を受け持つ専門家型
退役軍人を中心に構成される戦闘員型
のいずれかに該当します。

以上が戦争紛争に参加する戦力の組織上の区分になりますが、総じて、交戦者資格の有無によって取扱いが変わる場合が多く、軍隊及び軍事組織としての体裁が整っている組織と、それ以外の武装した不正規な私兵に分岐します。
私兵は、以下の条件の幾つかよってが成立する要因となります。
つまり、この満足する要因が瓦解すれば成立していても機能しなくなる、とも言えます。

・武器重火器の所有を禁止あるいは制限する法律が存在しない、または存在していても十全に機能していない。
・政府、軍隊の支配が弱く、中央集権化が機能していない。
・国家とは別の、歴史的（王族や豪族）、宗教的、土着的（血族氏族集団）な権力が、領域内の全体もしくは一部に存在しており、その権力が時として国家をも上回る。
（特に新興の多民族（宗派）国家、旧植民地諸国において）同一国民であるという意識（広義のナショナリズム）が存在していない。
・政治闘争の激しい国において、国家が行えない非合法活動を代行させる。


また民間防衛という考えも存在しますので御紹介して置きましょう。
武力紛争等の緊急事態において民衆自身の活動による、生命、公共施設、産業等の財産を守り、速やかな救助、復旧によって被害を最小化することを主目的とする諸活動を指します。
つまりは、戦闘行動ではない活動全般を含みますが、その機能範囲は以下の如く多岐に渡ります。
機能としては以下になります。今の我々の普段の生活でも充分に活かせるので御参考まで。
疎開(分散して敵攻撃の被害を減少させる）
秘匿(敵が得る情報を最小化させる、灯火管制等）
情報(敵攻撃に対し警報等で周知する）
消火(敵攻撃による出火による被害を減少させる）
補給(食料、水、空気、被服、医薬品、衛生材料、修理材料等消耗品の備蓄、設備の設置維持）
衛生(検査、CBR処理(消毒・除毒、防疫、汚染除去)、患者救出)
交通(疎開の為の輸送、交通の統制)
防諜(敵勢力によるデマやプロパガンダに惑わされない為の情報リテラシーの素養の育成)
応急復旧(公衆衛生維持、交通復旧)

前項までは恒星間国家同士の戦争でしたが、ここからは同一恒星間国家の内部での諸問題の解決手段としての武力闘争を取り上げてみましょう。

(2)恒星間国家内の紛争
恒星間国家内部には幾つもの独立性を有する組織が存在します。
まずはそれらを整理してみることとしましょう。

(a)中央政府
恒星間国家の中枢を支配する政府がこれに相当します。
帝国ならば皇帝と中心とした帝国政府などを指します。
総じて、恒星間国家の軍隊の指揮統率命令をする機能があり、それによって経費負担も存在します。
例えば帝国海軍などは帝国政府が費用負担して初めて政府の直轄戦力としての機能が満足できる、ということです。
その費用自体が別の勢力や組織から捻出されるとしても、一度は中央政府が歳入として入手し、その後に負担することになります。
また、国土全域に対しては、統治権を有し、他のあらゆる権限より優先した権限となります。

この中央政府と、後述する地方政府は、その成立条件として、所定の領域を有し、民衆が従属し、排他的な主権を行使できる実力があり、同等他者から認められる存在である必要があります。


(b)軍隊等
中央政府管轄の国家軍隊、いわゆる「国軍」です。
これに治安維持機構や国境警備隊など、中央政府に管轄される組織があるならばこれに準じます。
前項の通り、国家の中央政府の隷下にあり、その国益を優先した活動をする事が望ましいとされる組織です。
組織が異なっても人的資源のやり取り、例えば出向等は存在し、装備のやり取りや所有する設備利用も珍しくありません。
命令系統は別々なので、規定に従った命令が実行され、任務単位での規模が所定の行動に対して適応されます。
軍備等の経費は前述の如く、中央政府が負担します。

基本的には、上記の「中央政府と軍隊」が他国家への戦争に於ける外交及び交戦の主力となりますが、稀に分裂して内部紛争をする場合があります。
その勝者が次の国家指導層になり、状況によっては前の国体を継承しない、という状態も有り得ます。
継承しない場合は、条約等は相手滅亡として一切破棄され、他国との外交関係も再度締結し、外国政府が新政府を交渉相手としての承認をする必要があります。
継承するのであれば、条約等も合わせて継続され、外国からは引き続いた外交交渉が望めます。


以下の各項目は恒星間国家内部で中央政府に従属する組織体で、この従属組織体が中央へ対して行動する場合は目的によって以下に分岐します。

中央政府に対して独立を求める場合は独立戦争、分離独立運動、反乱、中央政府に対して自身組織の権益の拡大を求める場合は、闘争、運動、統一意思を有さない市民等が主導で中央政府を打倒しようとする場合は革命と呼称されます。

それ以外の利害関係が衝突した結果に発生する紛争は、殆どが自身と同じ区分の相手間で発生することが通常です。

(c)地方政府等
大公領、宙域、星域、星系、地域、県、管区、郡、以下町村等、
中央政府から所定の領域をある程度の自決裁量の決定権限を与えられた地方行政府を指します。
首長や議会が存在したり、その決定権の形態は様々です。
特に恒星間国家の最大たる帝国では封建制度を採用している故に、領主たる貴族が封土を有し、地方政府として成立しています。

(d)地方軍隊
大きく分けて2つの形態が存在します。
一般的なのは、地方政府の隷下にある地方政府の権益の為に行動する軍事組織です。
地方政府の民衆が雇用あるいは徴募されて構成される場合もあれば、傭兵で構成される場合もあり、様々です。
軍備等の経費は、地方政府が負担します。

もう一つは、軍閥です。
定義的には、政府の隷下にない武装勢力であり、「軍事力を背景に、地方に割拠する集団、他勢力の承認を持たず、実効支配地域を有する組織」です。
ですので、軍閥の実効支配地域では政府が存在せず、内政は軍閥の主観により運営されます。
外交は存在しないので、交渉をすることは大抵の場合には困難です。
同一地域を同時に複数の軍閥が割拠する場合も多くなる傾向があります。
軍備等の経費は政府ではなく軍閥自身が捻出する点が大きく異なります。


(e)企業・法人・組織
営利を目的として経済活動を行う経済組織全般を指します。
大きく分け、合法と非合法の2つの形態が存在します。
更に合法の企業組織であっても、政府等が有する企業ならば公企業、それ以外の企業を私企業となり、個人事業も含まれます。
従業員や関係者等、事業によって生活を成立させている依存度が高い場合等は、国家に於ける国民に近しい擬似的状況を構築する場合があります。
基本的には軍事力を有しませんが、警備能力として、自衛能力を有する場合があり、結果として、擬似的な軍事力を有することもあります。
つまり、比較的に強大化した企業、法人、組織は、恒星間国家内部での二重国家的な構成になり、擬似的な国家として限定的ながら独立した構造機能を有する場合があります。


(f)地域コミュニティ
政府とは別の、歴史的（王族や豪族）、宗教的、土着的（血族氏族集団）な権力が、領域内の全体もしくは一部に存在しており、領内民衆からは、その権力が政府より上回るあるいは優先される場合には、独立した構造機能を有し、その支持する民衆、その中からの戦力が構成されると、恒星間国家内部での二重国家的な構成になり、擬似的な国家として限定的ながら独立した構造機能を有する場合があります。
この地域コミュニティでは、基本的に相対する同区分組織が存在しない場合には、所属する地方政府と中央政府との摩擦と衝突になります。

恒星間国家間戦争に於ける結果として、限定戦争の場合は、
戦争開始時と終結時での両勢力の制圧星系を比較して、講和条約により終結後の国境線の再設定がされ、その設定に従って、社会資産（人口、インフラ、設備等）の移動、遺棄、譲渡が決定します。
その結果として、占領した側の恒星間国家へ所属変更し、以後は一員となる星系の場合もあれば、撤退した側の恒星間国家の所属星系へ移動し、既存星系を去る場合もあります。
恒星間国家戦争の結果として、片方の交戦国政府が敗北した場合、その敗北受諾の条件を履行あるいは無条件降伏の上で、勝利側恒星間国家が占領支配します。
旧国家体制を存続して間接統治する形態もあれば、移民を積極的にして、長期に渡って吸収同化する宥和政策などの形態もあり、文明や文化など民族的な側面も含めて、帰属意識の変容を促すことが重要になります。
また戦争結果として多額の戦争補償費用を敗戦国側政府が負担させられる場合もあり、それが更なる火種になる場合もあります。

国家総力戦の場合は、
敗北した側の政府は無条件降伏あるいは条件付き降伏で戦争状態が停止され、両政府間で講和条約が締結されます。
条約締結までの間は戦闘停止あるいは交戦禁止の命令が所属軍隊から指示され、あらゆる戦闘行為が停止されます。

講和条約に基づき、戦後処理が行われます。
敗北側の政府が解体されて領域全てが勝利側に吸収併呑される場合もありますが、独立性は失うものの、敗北側政府が勝利側政府に従属する形でそのままの領域を統治する事が容認される場合もあります。
この場合は元の名称と区別できる様に自治政府とか暫定とか付く場合もあります。
既存の敗北側政府ではなく、別の政体を改めて構築する場合もあり、その様相は様々です。
敗北側で政府を存続させる利点は占領地民たる敗北側国民を統治することを戦勝国側としては丸投げできることが大きな利点です。
が、この場合とは異なり、戦勝国占領軍が直接に軍政を布く場合もあります。
この主たる原因としては、当地の政府自体を改めて構築したとしてすら、統治能力が望めない場合、あるいは政府が戦勝国のコントロールを外れてしまい、更なる騒乱の火種になりかねないと判断される場合など、
戦勝国側に不利益が発生する場合にはこうした直接支配体制を構築することを選択することになります。

戦後処理が終わって、平時に戻った後には、政治的に戦勝国に対し敗戦国が友好国であり続ける場合もあれば、潜在的に敵対国であり続ける場合もありますし、結果的に戦勝国に吸収併呑される場合もあれば、敗戦国が望んで戦勝国に吸収合併を要求する場合もあります。
多くは政治的あるいは経済的等の国民の生活程度の差によることも多く、その解決策としての吸収併呑という選択になります。
こうなると今度は新領域たる旧敗戦国領内からの反乱などに発展する可能性も高い場合もあり、その後の統治治安維持が課題になるケースもあります。

それとは別に新領域に対して、戦勝国政府としては自国と同様のインフラ整備をする必要性に迫られます。
というのは、吸収併呑自体が生活差が大きいことへの解決策である為ですが、自然、莫大な投資を長期に渡り継続して実施しなくてはなりません。
怠ってしまえば、新領域民が不公平を感じて、それならば旧政府の方が良かったと評価すれば、それが反乱の火種になりかねないことに発展する可能性があります。
上手く新領域を運営して、新たな生産拠点あるいは資源拠点あるいは消費市場として活用できるのであれば価値ある吸収併呑であると言えますが、そういう状態に至るまでの投資は相当に困難であると言えます。
着眼点を全く逆にして、新領域を搾取対象にして、軍事力で圧迫して、反乱があること前提で治安強化を図って運用するケースもあります。
まるで植民地運営の1形態の様な感じですが、当然、その鎮圧と反乱の連鎖はその状態のまま継続するので、限りありません。
更に技術レベルとして言えば、植民地と支配国の様な技術差と経済力の違いの大きな関係ではなく、つまりは旧交戦国同士ですので、圧倒的な差はないケースもあり、国家総力戦が終結したのに再度戦争状態、しかも今度は内戦という様式に変えての武力紛争になる状況です。
加えて、新領地から応募する国軍志願者もいる場合には、この対新領域の内戦ではこうした新領域出身者の国軍が内戦に反政府勢力として加担する場合も多くなります。
そうなると、戦力に有意差がない戦争状態になる場合もあり、支配政府側として、通常の内戦とは全く様相の異なる状況になり、戦力差が小さく、技術レベルが対等な状態での戦闘を防御側として、対反乱作戦を強いられることになります。
その不利な状況は戦略的戦術的条件としては相当な困難を伴うと言えます。

今度は別の切り口として戦争の過程を国家総力戦の場合として、時系列的に並べると致しましょう。
(1)平時
安定的な秩序が維持されており、関係各国は基本的に平和に過ごしている状態です。
戦争の危機は認識されておらず、戦争準備もなされていません。
その活動としては、
(a)艦隊・部隊などの相互訪問などの軍事交流や国家行事の支援
(b)災害救助、医療支援、測量活動支援、調査活動支援
(c)同盟国や友好国との共同軍事訓練等による関係強化増進
(d)武器・兵器の売却、教官派遣、留学生交換などによる友好関係、勢力圏の増進

(2)危機
戦争勃発の誘因となりうる事件や問題が発生し表面化、急速に事態が緊張化します。
奇襲を受ける場合はこの段階を通過しない場合もあります。
この段階ではまだ戦争を未然に防止することは外交によって可能であると考えられますが、危機の末期から準戦時の外交交渉は極めて切迫します。
活動としては、
(a)部隊・艦隊の配備、編成変更など政治的メッセージ発信
(b)敵対国の近隣地域への過度な軍事力の展開、示威行動の実施
(c)軍事情勢を背景にした外交官や士官級の外交交渉展開
(d)外交政策や軍事作戦によって行われる危機管理、挑発行動

(3)準戦時
戦争の危機が高まり、急速に事態が緊張化して制御不能となりはじめます。
国家として戦時体制が敷かれたり、予備役などが動員され、外交交渉は絶望的様相に至り、最後通牒あるいは宣戦布告が準備されます。
この段階に至れば事態を収拾しようとすることは極めて困難で、この時点で戦争勃発を阻止しようとするのは手遅れです。
活動としては、
(a)配給制や統制経済等の戦時体制の準備
(b)予備役の招集動員や民間防衛体制の準備体勢への移行
(c)外交関係の断交や大使公使外交使節団の自国への召還
(d)破壊工作員、諜報員の潜入、謀略活動の活発化
(e)敵対国にとっての重要交通路の封鎖
(f)敵対国に向かう船舶等の臨検、抑留、拿捕
(g)敵対国への自国からの主要交通路の封鎖
(h)自勢力内の敵対国関係者の口座凍結、資産凍結や没収、金融制裁などの経済制裁
(i)交戦地域の設定

(4)戦時
開戦を告げる宣戦布告が行われ、同時に軍隊が想定戦域に展開し、敵戦力との戦闘に入ります。
また戦時体制に基づいて全ての経済、情報開示、生活が軍事上の必要から統制されます。
この段階で戦争の経過を当初の計画通りに進んでいるかなどを考慮し、いかに有利に戦争を収束させるかという点が重視されます。
活動としては、
(a)戦時体制の実施、予備役と民間防衛の総動員の実施
(b)情報統制、諜報員の摘発、交戦相手国の宣伝対策等の防諜政策の展開強化
(c)交戦相手国に対する世論誘導を目的とした広報政策の展開強化
(d)交戦相手国諜報員、同調者、協力者の獲得工作の展開強化
(e)テロリスト、革命家、協力者、破壊工作員等による工作活動
(f)作戦地域における軍事施設あるいは艦艇、部隊等に対する攻撃、占領
(g)作戦地域以外における軍事施設あるいは艦艇、部隊等に対する攻撃、占領
(h)生産施設となっている工業地帯に対する攻撃、占領
(i)首都、統治機関、主要都市など政治経済中枢に対する攻撃、占領
(j)資源供給路の遮断あるいは遅滞
(k)物資輸送路の軍事設備、艦艇、部隊への供給遮断あるいは遅滞
(l)諜報戦全般、防諜対策全般
(m)交戦国以外への外交圧力及び友好関係強化
(n)経済圧力の強化

(5)終結
一方が圧倒的な勝利を獲得した場合、また戦況が双方にとって好転せず停滞的になった場合、交戦両国が講和を行うことを決定すれば、
その戦争は収束に至ります。この際に交戦国相互の政府間で締結されるのが講和条約です。
講和条約の交渉とは外交官にとって最も困難な外交交渉で、交渉過程には様々な齟齬や問題が発生することが数多くあります。
休戦協定は戦闘状態の一時的中断であり、戦争終結ではありません。
その際に発生している状況としては、
(a)戦闘作戦の長期的停滞と膠着
(b)戦争目標の遂行に於ける外交的内政的問題の発生あるいは表面化
(c)攻撃的な戦闘行動の停止、停戦状態
(d)和平交渉の開始、暫定的に戦争を休止する休戦協定の締結
(e)戦後の双方の地位を定めた講和条約の締結と、交戦両国政府議会での批准
(f)敗戦側の政府組織の解体、亡命、処理

(6)戦後
戦争終結してもその決着が新たな問題や不満を生んでいれば、それが起因して新しい別の戦争を発生させる火種になります。
外交的な解決が不可能となった場合、戦争は軍事力を以って自国利益権益を敵対国から奪うことができます。
ただしその過程で失われるものは人命、経済基盤、生活の安全だけでなく、勝敗によっては国際的な信用や政府、国家主権が奪われる場合もあります。
方法によっては、敗北した結果、民族が消滅することも有り得ます。
この段階で発生する状況としては、
(a)占領行政として占領軍による住民に対する宣撫工作実施と推進
(b)占領地の統治及び治安維持
(c)占領地の法律や教育の再編と道徳思想及び使用言語の変更等の同化政策の実施と推進
(d)敵敗残兵あるいはレジスタンス等抵抗勢力によるゲリラ戦の展開と対応
(e)亡命政府の国土奪回のための軍事力の造成


戦争状態の終結
前述の通り、交戦両国が講和を行うことを決定すれば、戦争状態は終結し、戦時体制は解除されます。
軍隊は政府命令によって、占領地を除いて、指定の場所に移動し、復員となり、平時の服務待機に移行します。
余剰兵員は復員後に除隊になり、一般社会へ復帰します。
戦地に自身の意思で残留する者や戦闘中行方不明になった者や戦闘時捕虜になった者は復員できず、それぞれの扱いにより対応が異なります。
特に、戦闘時捕虜になった者は収監した相手国次第では、対応が厳しかったり、生存が困難だったリします。特に激戦な場合には傾向が強いと言えます。

戦闘区域には、遺棄された軍事物資や装備や資材が存在し、それを売買する者が発生します。
また、戦闘の結果、不発弾や有毒物質等も遺棄放置され、戦後の社会構築に重大な障害となり長期に渡っての正常化を阻害します。

また、敗残兵やレジスタンスが抵抗を続ける場合には、
戦争後としても、局地的な戦闘が治安維持部隊との間で展開されることになり、その間を一般市民が生活をすることになります。
治安維持部隊側も市民と抵抗勢力協力者の判別が難しい為に、対応する行動が結果として一般市民の憎悪を醸成することになる等、困難な任務になります。

前投稿までは主として国家同士としての戦争です。
そもそも論として言えば、戦争とは「同じ要素の権利を持つ立場の国家同士の対立」を指すと定義致しましょう。
ですので、戦争に類するような比喩としての争いはこの議論では除きます。
がしかし、同一の国家内部でも武力紛争に至る場合がありますので、性格が違いますが、ここでは敢えて取り上げてみましょう。
(6)独立戦争
国家内部の一部地域が自身の政府を求めて、あるいは既存政府の支配から脱却することが目的の闘争です。
例えば、アメリカの独立戦争は英国の支配からの脱却を果たした戦争です。
この形式では自国内で完結する場合もあれば、他国の軍隊や義勇兵を招き入れて戦争が激化拡大する場合もあり、当事者のコントロールを超えてしまいやすいと言えます。
更に結果として独立が成立したしないに関係なく、弱体化してしまい、結果として他国の支配下になるケースも発生しかねません。
既存政府が独立勢力をどう考えるか、本当にその地域が必要なのか否か、を評価するかが重要でもあります。
また独立が果たせた場合、既存政府から見て、独立国側が友好的な国家であるのか、敵対的なのかでも大きく異なります。
つまりは政治的、民族的、経済的その他の要素も含めて、独立が問題を解決する手段になり得るのか、という点に尽きます。
が多くの場合は全く異なり、より扇情的かつ感情的に状況が突き進んでいく場合が殆どです。

(7)革命、クーデター
独立戦争と大きく異なる点は、既存政府の打倒が目的ということです。
この1点だけが革命、クーデターを他の武力紛争と大きく異なります。
例えば、フィリピン2月革命(1986年)は国軍改革派将校の武装決起で、マルコス独裁政権が打倒され、暗殺されたアキノ氏の未亡人がアキノ政権を成立させます。
結果として、マルコス大統領はアメリカが亡命を受け入れ、という決着がされ、政権交代が実力によって完遂されます。
こうして前政権者が生き延びるケースとは異なる場合も多く、例えば1989年のルーマニア民主化革命では前任者のチャウチェスク大統領は夫人と共に処刑されます。
例としては、最も有名でかつ人類史で重要ではないかと思いますが1789年のフランス革命もフランスのブルボン王朝が打倒されて、革命派が政権を握ります。
が、その後の維持に失敗し、天才ナポレオンが登場する土壌になった、と言えるのではないでしょうか。

(8)内乱、反乱
様々な規模や形状で発生する、最も一般的な国内武力紛争です。
上記の如く独立を目論む場合もありますし、革命を狙っている場合もありますが、実態の多くは成功しない場合も含めてこの内乱反乱に区分できます。
ですので発生理由は心因的な場合もあれば、経済的事情からという場合もあり、その原因は様々です。
政府の失敗による国内経済事情の悪化が主たる要因にもなり易い傾向があり、その不満の原因解決を迫るあるいは当事者自身が不満の原因を解決しようとする行為です。
ですので、反乱内乱を引き起こす側たる反乱勢力から見た場合には正当で明確な理由がありますが、その解決策はというととても曖昧な場合も多い傾向があります。
こうした観点から反乱勢力側は反乱とは言わず、決起と呼称し、正当な理由で行動するに至った、と主張することになります。
また、政治構造から、そうした不満を解決する仕組みが包括されている場合には、比較的武力での解決を選択しない傾向がありますが、それも定常ではなく、
短絡的かつ安易に暴力的行動を社会全体として選択し、内乱に至るケースもあり、一概には言えません。
例えば市民運動のデモが激化して暴動から内乱にエスカレートするというのが発生しがちなパターンで、政府が対応を誤って解決できない場合にはどの政治形態であっても発生し得ます。
類似した状態として、一揆、暴動、焼打ちなどがありますが、どれも予兆があり、突然自然発生するということは稀です。

我々の歴史を例とするならば、枚挙に暇はありませんが、
こうした内乱に至った代表としては1900年の義和団の乱は、当時の清国にとどめを刺し、尚且つ列強各国の更なる介入を招いた原因と言えるでしょう。
つまり、反乱が発生するには原因があり、上手に反乱を鎮圧できなかった場合には、結果的に国民に支持を得られなくなり、政府が弱体化して行き、他国の介入などを受けるなど外的要因もあって、
滅亡に至るという経路が歴史的には珍しくありません。
初めは小さな内乱であっても、放置あるいは未解決の結果として、後々の取り返しのつかない事態に発展する潜在的な危険性があると言えるでしょう、

総じて、革命や内乱に対抗する政府側の行動は対反乱作戦とか治安戦と称される場合がありますので、そちらの視点でも特徴を挙げてみましょう。
まず、反政府勢力に対して、政府側が「民衆の有形無形の支持を得ている」か否か、が重要です。
この民衆からの支持は形骸的では意味がありません。全ての民衆の支持は必ずしも必要ではありませんが。
ですので、支持を得るために、例えば医療提供あるいは無償化、社会インフラストラクチャー整備増設、都市計画の支援、経済援助など
は支持を獲得する上で有効性の高い施策です。

低強度戦争の項とも関連しますが、
1.反乱勢力は爆弾テロ、暗殺、拷問などの手段を用いる。
2.反乱勢力は基本的に地元住民で、一般人との識別が極めて困難である。
3.反乱勢力は長期化あるいは政府の対応失敗により対反乱作戦が国民に支持されなくなるのを待っている。
4.反乱勢力は政治的、経済的、社会的な不満やイデオロギーあるいは価値観を持ち、結束している。
5.反乱勢力は新兵募集、補給、情報収集の為に一般人の中で協力者を持っている。
という特徴を有します。
反政府勢力はその武力を背景にして脅迫、プロパガンダ、暴行を行う場合があり、一般住民をそれらから守ることも治安維持の面から政府の行動としては極めて重要です。
また正面からの武力衝突では反乱勢力は政府側に対抗できないので、自然とゲリラ的な攻撃的性格の行動に移行します。
となると、対反乱作戦を遂行する政府側は防御的性格に為らざる得なくなり、国内全てに対して可能な限りの防衛対策を常に施す必要に迫られます。
その結果として、実際の攻撃が散発であったとしても治安維持警備に対する負担は大きく、物的人的あるいは経済的に政府を圧迫することになります。
つまり反乱勢力としては、攻撃意思を明確に政府と国民に対して示してさえいて、鎮圧制圧をされないで活動し続けることだけでも充分に意義があると言えます。
逆に言えば、政府としては、反乱勢力を手段を講じて消滅させるか、消滅させなくても活動停止に追い込んで国民が影響を受けない状態、例えば過去の存在として忘れ去ってしまえば無力化できます。
この辺りの解決策は政治的あるいは経済的などの色々な側面に影響されるので、どういう解決が正解はありません。

以下は宣戦布告の無い場合ばかりなので、紛争に分類されます。
(3)低強度戦争、不正規戦争、非対称戦争
同一地域に於いて、ゲリラ戦、反乱、テロリズム等が連続した武力衝突を発生する様相の紛争です。
局所的で小規模な武力の行使が頻発しながら、断続的かつ不確かなまま事態が進行する為に全体的な情勢を把握することが困難であり、
戦力は分散して投入され、戦線は流動的で不確かで、奇襲、破壊活動、略奪その他の犯罪行為が長期間にわたって繰り返される状態になります。
この辺りは後述する反乱の部分でも詳細を御紹介致しますので御参照下さい。
また、戦闘区域に一般市民が居住し続ける場合も多く、相手勢力の協力者として関与している場合も多くなります。
結果として、非武装の市民と認識した相手から日常的に襲撃を受ける為に、地域秩序が崩壊したり、戦闘員の戦意が低下喪失したりする傾向が強いのが特徴です。
使用される武器装備は、日常として流通している物や供与勢力が輸送できる物に限定されるので、重砲あるいは重装備品は特殊な場合を除き殆ど存在せず、
軽装備歩兵が主力となります。

我々の歴史を例とするならば、一連の対テロ戦争、アフガニスタン戦争からイラク戦争直前までは代表的と言えるかも知れません。
特徴的なのは、戦争当事者の片方は国家、もしくはその国軍ですが、もう片方は正規の軍隊ではない、ということです。

(4)情報戦争
情報優勢を得るために発生する、諜報活動であり、
相互に相手の軍事的情報、あるいは経済的情報、政治的情報等、活用して有利な状況に至る為の情報を得る行動を主として指します。
合法的に外交官や連絡将校を送り込んだり、相手国内に協力者を獲得するためにさまざまな活動を展開したり、
防諜として、相手国諜報員の摘発する為の捜査、敵勢力の諜報活動の妨害、も主たる行動になります。
攻勢的活動として、電子戦、軍事的欺瞞、偽情報やプロパガンダ流布、政治的あるいは経済的あるいは軍事的な指揮系統の破壊や妨害や攪乱、
心理戦として、メディアを用いた広報活動、政党思想団体の政治活動、学校教育を用いた情報を計画的に活用し、民衆や組織の思想や考えを誘導し、
自らに有利に動くように間接的に働きかける様々な活動と、敵勢力の同様手段へ対抗する活動、
あるいは延長して、相手国の国民に対して、自国に有利になるように反政府活動を支援したり、
相手国の非人道性を宣伝することによって政権の行動を制限することなどが含まれます。
更に、社会基盤に対する、金融機関や交通機関や通信機関やエネルギー供給機関やコンピュータ・システムへの攻撃と防御、等、その活動は多岐に及びます。
また、破壊工作として、交通拠点、政府機関、生産施設、社会性の高い設備施設、国境線など重要拠点に対する行動も広義的には謀略戦としての範疇になりますが、
その目的は破壊活動ではなく、「外交を含む交渉の優位性を最大限に引き出す事、軍事活動を円滑かつ効率よく的確に遂行できる事」にあります。
この延長として、国家心理戦としての宣撫工作、情報操作などを体系化段階化していきます。
結果として国家としての国民の心因的な継戦能力または交戦意思の喪失などが発生する企図を持って行なわれる行為を指します。

我々の歴史を例とするならば、実に例示が難しくなります。
イラク戦争に先立つイラクの大量破壊兵器保有の有無などは強引に言えば該当するケースでしょう。
特徴的なのは、銃弾の飛び交わない戦争ですので、後の状況から見てすら判断し難いということが言えるでしょう。
が、判断し難いから存在しないのではない形態の戦争だということです。

(5)経済戦争
自勢力たる軍や諜報機関が効率よく作戦を遂行できるよう重要な経済資源を取り込む、
尚且つ敵が戦争を上手く遂行する事ができないように敵の軍隊から資源を奪うことが狭義の定義になります。
この場合は経済封鎖、例えば貿易が難しくなるような高関税にする場合や、航路の商業船を拿捕拘束するという実力行使もありますし、
合法的に敵国の自国への投資や資産を没収したりペナルティを設けて価値を減額させたりすることもあります。
また、緩やかに国内規定を設けて、相手国との貿易を阻害する等、硬緩幾つも手段があります。
更に国家総力戦あるいは限定戦争を踏まえて、
敵の経済力に悪影響を及ぼし、引いては自勢力に有益な経済効果を発揮させる様に敵内部の企業を吸収または買収、契約し、経済活動の結果、
敵国内の経済悪化、社会不安、治安悪化などを誘発させたり、戦力構築を阻害あるいは不能にさせる目的の行為全般を指します。
平時の経済活動で違法性がない場合が多く、行動当初は健全性のある経済活動であっても、結果として目的達成の為になる場合もあり、
容易にはその行動と目的を知り得ない特徴があり、平素の情報収集と分析によってのみ防御展開ができることになります。

我々の歴史を例とするならば、実に例示が難しくなります。
WW2直前の各国、特にドイツ英国間での無制限潜水艦作戦に先立つ前哨戦たる両国の機雷封鎖がこれに相当します。
近しい例でいえば、アメリカと中国の関税操作なども規模が大きい経済戦争と言えるでしょう。

恒星間国家ではその社会機構の規模と構造から紛争に発展する場合があります。
大きく分けて、
(1)恒星間国家間の紛争
(2)恒星間国家内の紛争
の2つに分岐します。
まず紛争に対しては、どの場合であっても
共通の権益など利害関係があり、利を多く、害を少なくして相手よりも優位な状態を構築することが主たる紛争解決に於ける目的になります。
其々を検討して見ましょう。

まず、
(1)恒星間国家間の紛争
要するに恒星間国家間の戦争を最大とした紛争が相当します。
具体例で言えばトラベラーでの帝国とゾダーン連盟の間で発生する第5次辺境戦争が該当します。
これには、武力衝突の前に、「外交交渉による紛争の解決」があります。
武力闘争に発展する以前に、交渉によって全ての交渉者が納得すれば、流血は避けらて、有益な結果を各陣営が得られるだろう、という観点です。
その為には納得させるだけの論理展開と視点と理解が必要になり、妥協点を探り、双方に益ある落着点を提示しなくてはならず、
周辺事情も含めた事務的調整も膨大な交渉が必要になります。
なによりも、相手と自陣営の納得、合意の結果ですので、一方的な有利を勝ち取る事は絶対にありません。
必ず、何かを獲得できれば、何かを失う事に至ります。
この交渉で解決しない場合には次の段階たる「武力による紛争の解決」に至ります。つまりはクラウゼビッツの主張する、「外交の延長としての戦争」です。
憲法9条にある、日本は放棄した選択肢ですが。
多くの場合には、交渉の結果として、最後通牒、交渉相手が受け入れない場合には交渉を打ち切るという外交文書の1つ、が提示されます。
もちろん最後通牒が提示されずに戦争状態を選択する場合もありますが、最後通牒はつまりは国家としての強固な意志の表明として扱われます。

前後して、軍事力の戦略移動や拡充が実施され、相手国への外交交渉の果てには軍事力も辞さない意思を明確にすることで恫喝効果だけではなく、
相手が戦争を望まない場合には有利な交渉展開を期待できる効果もあります。

どちらかあるいは複数の国家が対立する国家に対して、外交筋から宣戦を布告するのが戦争で、宣戦布告の無い場合は紛争といいます。
ですので第5次辺境戦争はゾダーン側からの宣戦布告を受理した段階から戦争状態になることになります。
戦争ではそれ以前に、戦争で禁止されている、あるいは守るべき条項が存在していれば、それを遵守しなくてはなりません。
捕虜の取り扱いとか、兵器で禁止されるものなど、多岐に渡ります。つまり戦争だから何をしても問題ない、のではなく、
ルールが条約や合意として存在すれば従うことが必要になります。
もし破れば、戦争解決後に勝敗の如何に関わらず問題視されることは確実です。その結果はその所属国家により異なりますが。
宣戦布告をせずに武力行使する状態たる紛争は、国家間の武力衝突を示す場合が多いです。

こうして戦争あるいは紛争へと至る訳ですが、その結果としては以下の分類があります。
(1)国家総力戦争
いわゆる、国家の持ち得る能力全てを戦争遂行に対し総動員して戦う形態が相当します。
国民の通常社会及び形式は戦争が優先され、過度な国力注入になる傾向が強く、長期化した場合には結果として通常社会形成自体が損害あるいは喪失します。
つまりは、政府はこの戦争へ投入する能力を無制限で投入するのではなく、制限を加えて統制することが、戦争推移だけではなく、その後の通常社会の形勢維持を可能にする方策になります。
恒星間国家間の戦争でもこうした国家総力戦に至るケースもあり、その多くは国家自体の維持存続を左右しかねない状況の場合もあります。

我々の歴史を例とするならば、両大戦が該当する国家が多いと言えるでしょう。
それ以外にも日露戦争は日本にとっては初の国家総力戦であったと言えるのではないでしょうか。
つまりは「国家存亡が懸かった戦争」を言います。
が、同じ戦争であってもロシア側から見た場合には存亡に懸らないので、総力戦ではありません。
要するに、国家の戦争に臨む姿勢や規模で全く様相が異なる、と言えます。

直接敵戦力を攻撃無力化する以外にも、戦略攻撃として、敵国内の生産基盤あるいは後方の策源地たる人口への損害を目的にした攻撃、
諜報戦として、敵情報の収集と欺瞞活動、敵諜報への攻撃等、この辺は後述の情報戦争に準じます。
通商破壊戦として、敵戦略物資輸送路への攻撃、
補給戦として、敵戦力への物資供給路の遮断の為の攻撃、
等の行動があります。

(2)限定戦争
総力戦とは異なり、限定した戦域で限定した戦力を投入して行われる形態が相当します。
戦争開始前の準備された、あるいは、戦争推移中に捻出された戦争資源が投入されて、戦況が推移します。
多くは国家自体の存続維持までには至らず、各個の勢力国家の戦争目的が達して後に終結されることになり、結果としての有利不利が発生することに至ります。
第5次辺境戦争も、この限定戦争に相当する形態の戦争ということになります。

我々の歴史を例とするならば、この限定戦争は枚挙に暇がありません。
国境間の紛争の場合もあれば、内戦内乱から隣国同士が限定戦争に突入する場合もあり、その発生状況は実に多彩です。
しかもその過程で、充分に準備されている場合もあれば、全く双方が望まないのに引きずり込まれる場合すらあります。

例えば太平洋戦争に至る前の日中戦争つまり支那事変は発端となる盧溝橋事件から日本軍が戦争に引きずり込まれた様相です。
その後の戦争状態拡大によって、御存じの通りに日米が開戦し国家総力戦に変化して行った形式です。
先に例示した日露戦争はロシアから見て限定戦争です。日本に敗北してもロシア帝国政府が占拠される可能性はなかったですから。
アメリカ合衆国から見てイラク戦争やベトナム戦争、朝鮮戦争は限定戦争です。
つまり敗北しても直接的に国家存続を支配しない形態ということです。

大臣様ありがとうございます
横目でチラチラ見てはいたのですが、
大臣様の投稿はじっくり読まないといけないものが多いので、あらためて読もうと。

DOSの軍事関係のプログラム複数を、エミュレーターで動かそうとしてたのですが、
理由がわからないのですけれど、どうしても自分のPCではうまくいかず(エミュレーター自体はほぼ動かないものはないはずなのですが・・・)。
これはコンコルド効果とは言わないと思うのですが、あとちょっとで動きそうだからと１か月頑張ったんですけれど、諦めます。


あとは出版物が届くだけだと思ってまったく注意していなかったのですが、最近気が付いたのですが、T2Kv4のβ版ルールの発表から、数週間でリリース版のPDFがドライブスルー(出資者だけ)でDL出来るようになっていました。
印刷だけで3か月以上かかるものなんですかね(納品は９月予定。配送に１か月)

過去バージョンとの簡易なコンバートの仕方が載っていたのですが、T2Kv1の１ポイントはRHAでいう所の1�oと思っていたのですが、これを見ると0.8ｍｍになりそうです。

T2KV4ですが、装甲レベル12がRHAでいう所の600ｍｍで、均等かはわかりませんが(新型重装甲、新型普通、旧式戦車という感じで、大体それぞれが持っている装甲厚にあてはめていそうで、きっちり等比にしてあるかはわかりませんが)、ボディアーマー装甲車などとわけないで、同じシステムに組み込まれているので、
１レベルごとに２^(2/3)倍になっていると考えればいいのではないかと思います。

あの〜、対人のクリティカルなんですが、
頭部のダメージだと、数値だけの表現のゲームだったら、頭部の許容ダメージ10で、7だからまだあと３あるなあなんですけれど、このゲーム、例えば頭部でクリティカルが発生すると、花がつぶれる、これって眼球がという事だよね・・・という感じで。
他の部位でもかなり恐ろしい結果でしたよ。

あれっ、精神クリティカルみたいなものができたんかとおもったのですが、少し訳すと違っていました。
相棒設定のキャラが、先ほどのようなクリティカルな被害を受けるとか、緩いのだったら味方が冷静ロールに失敗するとか、以前に書いたとどめの一撃を撃つとか、それぞれ与えられるレベルは違うものの、ストレスポイントがたまるというか消費していき、許容量に達するたびに、精神的外傷を負う。
永続的なものもあるようですが、基本的には解消はできるものの、精神治療を受けない限り絶対に直らないようです。
体のクリティカルが凄かったので、何があるんやと思ったのですが、想像したようなものはなかったです。
悪夢とかありました。
でもこれも地味に効きますね。寝るたびロールが必要で、失敗したら睡眠の効果が得られないとか。
あと似たような？！感じで、朝と昼しか眠れないというのも。
暗闇が怖いという事なんでしょう。
アルコール依存症とかはどうなんだろうか。
パラノイアになって、以後そのようにロールプレイしないといけないというのも嫌だなあ。
結果、特定の技能がレベルが下がるという結果もあります。

リリース版には展開図があると思っていたのですが、数値以外に書かれている特殊効果のシンボルが、サイコロのどこに描かれているかわからないので、期待値的なことがよくわかりません。
これによってかなりゲームの結果と印象が変わってきそうなんですけれど。


あとレーザーなのですが、パルスレーザーのピークパワーなどで使われるWと電力の単位としてのWは意味合いが違うものだったようです。
連続レーザーだと10KW＝10KJでいいのですが、
パルスレーザーだと、１パルスエネルギー１J、パルス幅１ナノ秒でピークパワー１GW(１KHZ、パルス数１秒間に1000回だと１KJですが)で、普通パルスレーザーではピークパワーでの表示になるようです。
対UAVを想定したレーザーの時、こんなに威力がある(というか必要というのも)のはおかしいと思っていたんですが、そういうことだったみたいです。

（１１）まとめ
傭兵と一言でいっても、契約形態や傭兵の能力などでも任務の性格や内容について細かく違うことになると言う点を明確にしておきたかったというのが本稿の狙いです。
また、トラベラーのキャンペーンで取り扱う際にもこうした違いが明確であれば、該当する傭兵の選択する行動が自ずと見えてくるかと思います。

例えば、直接契約でも間接契約でも良いのですが、航路や設備を警備する任務に従事している傭兵部隊があるとしましょう。
当然、可能性として何かしらの敵対勢力から攻撃される可能性があるから警備している訳です。
そこで攻撃があった場合には、軍隊ならば損害が生じても可能な限り逆襲して敵の殲滅を可能な限り狙います。
なぜなら撃滅してしまえば再襲撃の脅威は喪失するからです。
が、傭兵部隊の場合はそうではありません。
撃滅してしまって再襲撃の脅威がなくなることは自然と自分の契約が継続される理由が消滅することを意味しています。
ですので、同じ軍事行動で警備をしていても、軍隊ならば敵戦力の撃滅を狙うとしても傭兵部隊ならば敵の襲撃を撃退するだけに留めてしまうでしょう。
そうした狙いを明確にした作戦行動の立案や部隊配置などが実行されていくという点で軍隊と傭兵部隊は似て非なるものであると言えます。

こうした違いを意識した上でトラベラーでの行動に反映できれば良いと考えておりますので、御参考頂ければと存じます。

（１０）傭兵部隊のお仕事例
次に契約別での仕事例を考えて見ましょう。

10-1.直接契約の場合
各項目は直接契約での雇用主である場合の想定される任務の可能性についてを検討しています。

10-1-1.恒星間国家・政府
これは直接、恒星間国家あるいはその地方政府あるいは独立星系政府または小国分裂状態での地方政府に直接雇用される場合です。
軍隊や警察などに編入されて、独立組織として傭兵を集めて任務に従事する事になります。
陸戦専門型、空間戦闘専門型、それぞれの型が雇用されることになり、平時ならば人員不足分を補うなどの事情で、「保安任務」に従事する事が多くなるでしょう。
つまり、経費を必要に応じて増減できるアウトソーシングが可能なことを重視した雇用になると考えられます。

10-1-2.企業
恒星間で事業を行うメガコーポレーションやその規模にはなくても警備部門が小さいあるいは存在しない等の理由から企業が傭兵を必要とする可能性があります。
この場合には「保安任務」として自社設備の警備、あるいは「幹部任務」として自社の警備部門の増強や能力向上を期待する場合です。
また、特殊状況下での短期任務で「特殊攻撃任務」あるいは自社部門や関係者と協力して「強襲任務」など攻撃的な任務を要求される可能性もあります。

特に通商戦争での輸送会社間での紛争ではこのケースでの募集と契約になると考えられ、雇用主の警備部門としての臨時雇用に含まれます。
ですので、陸戦専門の傭兵ならば地上設備の警備、空間戦闘専門の傭兵ならば航路や星系の警備に従事する場合や、敵対企業に対する設備や航路あるいは船舶への攻撃などに従事する事になるでしょう。
この場合には自社従業員の被害を考える必要はなく、通商戦争における自社損失を資金面だけの損害に留めることができるので、後の事業展開での影響が少ない利点があります。
しかし一方、不利な場合での任務達成度合いが低くなるでしょうからつまりは傭兵への投資たる費用対効果が問題になってくると考えられます。

10-1-3.組織
雇用主になる組織は幅広く、地域の公共団体もあれば、非合法な犯罪組織の可能性も有り、どんな団体であっても直接雇用主になる可能性があります。
一例で言えば地方自治体での警備員、あるいはギャングの私兵は全く性質は違いますが同じ区分になります。
この場合には「保安任務」で必要な設備の警備が主たる任務になります。
というのは、教練すべき軍隊を持たないので「幹部任務」は可能性がなく、戦争状態ではないので、「強襲任務」も可能性がありません。
「特殊攻撃任務」については可能性が低いとはいえ、ゼロとは言えず、必要な何かを取り除くなどの要求がある場合は考えられるでしょう。

10-1-4.個人
恒星間国家としての帝国では封建制度として貴族制度を採用していますが、この貴族あるいは財力のある個人などの私兵として傭兵を直接雇用する場合です。
このケースではやはり前項の3つと同じく「保安任務」特に身辺警護に従事する可能性があります。
それ以外に雇用主の個人の必要度合いに応じて「幹部任務」として他の領民で編制される軍隊や警察の教練、特定の目標を指定した「強襲任務」や「特殊攻撃任務」も任務に服務可能性があります。

10-2.間接契約の場合
各項目は間接契約での契約元である場合の想定される任務の可能性についてを検討しています。

10-2-1.恒星間国家
恒星間国家あるいはその地方政府あるいは独立星系政府または小国分裂状態での地方政府が契約元となり、傭兵企業体と契約する場合が相当します。

この場合には、平時であれば「保安任務」で特定の施設や地域の警備に従事する場合もあるでしょうし、臨時に暴動やテロに対する防衛任務に従事する場合もあるでしょう。
空間戦闘専門の傭兵企業体ならば、平時の「保安任務」として、航路警備などを請け負うことになるでしょう。
この場合は恒星間国家の戦闘艦の不足を補う為に契約されるという背景があると推定できます。
戦時下であれば、輸送部隊の警備、攻撃に際した戦力の補強などが考えられますが、総じて言えるのは恒星間国家同士の戦争であるならば艦隊決戦に要する戦力を傭兵企業体に頼るケースはまず発生せず、防御的な運用あるいは攻撃でも助攻や陽動に使われる戦力となるでしょう。

また臨時に「幹部任務」として現地軍隊や警察に対して教練を施す任務に従事する需要も多くあるでしょう。
また戦時であれば短期で「強襲任務」や「特別攻撃任務」を請け負う場合もあるでしょう。
いずれにしても、契約元から見た場合には、各種の準備が不要で経費も含めて全てを一任できる点が最大の利点であると言えます。

9-2-2.企業
企業が契約元となって傭兵企業体に任務を発注する場合が相当します。

平時であれば「保安任務」で自社設備や従業員の警備や、自社警部部門への教練を任せる「幹部任務」の場合が考えられます。
また、国家間の戦争紛争や情勢不安状況下であれば攻撃を予想した防衛任務なども含めた短期での「保安任務」の場合もあるでしょう。
恒星間輸送会社同士の通商戦争であれば、「保安任務」「強襲任務」「特殊攻撃任務」が短期で契約される場合があるでしょう。
その場合には敵対企業の設備や船舶に対する攻撃あるいは、防御が任務となります。
この場合も契約元の企業は傭兵企業への丸投げが可能です。

10-2-3.組織
前述の直接契約と同じく、全ての団体組織が契約元になる可能性があります。
特に情勢不安状況下などで「保安任務」を求めるや、自警団を教練する「幹部任務」、この場合、契約元が訓練の対象になるなどの可能性があります。
また、短期で「強襲任務」や「特殊攻撃任務」で特定の標的を攻撃する任務の可能性もあり得ます。
いずれにせよ、短期の契約が主流になり、契約元が抱える特殊事情での契約になることでしょう。

10-2-4.個人
前述の直接契約と同じく、貴族あるいは財力のある個人などが契約元になる場合が相当します。
そして同様に「保安任務」としての身辺警護、領民軍隊や警察を教練する「幹部任務」があります。
また、特定の目標を指定した「強襲任務」や「特殊攻撃任務」も任務となる可能性があります。
しかし直接契約の場合と大きく異なるのはいずれも短期の契約が主流となるでしょう。

（９）傭兵部隊の経営例
特にトラベラーで馴染み深くなるであろう、傭兵部隊（トラベラーサプリメント傭兵部隊）の例を考えて見ましょう。
あくまで一つの例ですので参考程度にして頂いて、必要な部隊の規模や装備を考慮して変更追加して使用して頂ければと存じます。

＜参考例＞
ブロードソード　C型傭兵用巡航艦（800排水素トン）　
TL12　ジャンプー3　3G加速　移動力=1　コンピュタ=5　船荷=80排水素トン
乗客=1人　乗員=16人　兵員=28人　合計45人
特殊艦載艇２隻およびモジュール４隻積載、エア・ラフト１台積載

乗員の内訳は、
船主：1名(乗客1名が相当)
乗員：16名(船長1名・事務員1名・エンジニア5名・医師4名・航法士1名・砲手4名）
兵員：28名
　　　司令部(指揮官1名・先任下士官1名・伝令1名　計3名）
　　　3個分隊(7名×3個＝21名）
　　　艦載艇乗員4名
　　　
このC型傭兵巡航艦の価格がMCr632.68　ですので、ローンを組んでいる場合、月あたり返済は1/240＝MCr2.636
これに先に計算した月あたり経費Cr240,000が加算ですので、月あたりの必要な経費はMCｒ2.876≒MCr2.9
つまり、初期費用をどうするかもありますが、このブロードソード級で1個小隊45人を雇い入れて傭兵事業をする場合、
月あたりの経費は約MCr2.9が必要で、これを下回ると破綻することになります。

ですので、契約の際には1ヶ月あたりMCｒ2.9以上の契約が損益分岐点になります。
例えば1ヶ年の契約ならば×12ヶ月＝MCr34.8が最低限、
これだと儲けなし計算でボーナスも支払えない計算ですから、
この何割かあるいは2倍超程度の契約がどんぶり計算であっても必要になると考えられます。

なお注記して置きたいのはこの例では間接雇用の組織の項で挙げた部分が全く欠落しています。
経営陣は果たして船主1名なのかも知れませんが、
経理や補給や営業の必要人員が巡航艦に乗りこむ事なく外部で活動する必要がありますので、その部分の経費も加算されるべきでしょう。
つまり、C型傭兵巡航艦単独での傭兵事業ではありえない、ということを強調して置きます。

8-2.間接雇用の傭兵の経費について（傭兵企業体の経営）
間接契約たる傭兵企業体と契約元の間では契約元が提示する契約金で傭兵企業体の経営が賄われることになります。
ですので、前項の直接契約での傭兵の場合とはそれぞれの要目についても全く状況が異なりますので、まずその違いから見て行きましょう。

8-2-1.要素
傭兵企業体の経営は契約元との契約金が主たる売上になる企業です。
その事業たる傭兵需要に必要な要員を雇い入れて、任務遂行に従事させることで契約元の要望たる契約条項を満足させることで成立します。
ですので、まず最初に傭兵企業体が存在していて、その企業体の募集があって傭兵個人が企業体との間で契約を結ぶというケースでの検討になります。
傭兵個人との契約内容は個別に決定させる場合もありますが、企業体の従業員という側面からも判る通り、多くの場合は契約条件は公開されて、他の従業員たる傭兵から見ても、階級、経歴、特技等で換算して判断できるくらいの契約内容になります。

8-2-2.規模
傭兵企業体の経営が要する部隊の規模に直結しています。
より売上たる契約金が高く設定できる傭兵企業体ならばより大部隊を運用する事が可能ですので、投入される状況で寡兵で対応せざる得ない可能性が減少します。
また装備も新型や充足できるだけの数量を賄えますので、従業員たる傭兵としては安全性が高くなる、という利点があります。
ですので、大手の傭兵企業体ならば別々の戦術行動が行なえる複数の部隊が運用されて、常態的に支援部隊も稼働していることになるでしょう。
直接契約の場合と大きく異なるのは、傭兵企業体の運用と規模がまず先にあって、その準備できている条件に合致した達成可能な任務が契約内容として選択されるということになるでしょう。

8-2-3.組織
傭兵企業体は一般の企業と構造は同じです。
直接売上に貢献するライン部門として、戦場で傭兵が任務を遂行する戦闘部隊、その戦闘行動をする為に、補給兵站、衛生、整備、輸送等を実施する支援部隊、情報収集や分析する部門や作戦立案をする部門も独立して有している場合もあるでしょうし、戦闘部隊に組み込まれている場合もあるでしょう。
ですので傭兵部隊のライン部門とはコンパクトな軍隊をモデルにした組織になります。
更に組織として機能する為に事務仕事を執り行うスタッフ部門を有しており、経理や管理などの業務を行なうことになります。
つまり、ここまでは通常の軍隊でも主計課として構成されている機能です。

しかし軍隊と全く異なる大きな点として、傭兵企業体にとって必要不可欠な部門があります。
それは営業部門です。
傭兵企業体が契約元との契約金で売上をする仕組みであるが故に、その契約を確保できる能力がある営業部門が不可欠です。
それに加えて経営陣として、契約が途切れることなく尚且つ所有する組織の能力に不足しない達成可能な契約を確保できる選択ができる経営を決定する部門です。
これらの軍隊にはない部門が機能してこそ傭兵企業体の経営が初めて成立できると言っても過言ではないでしょう。

8-2-4.任務
直接契約の形態とは大きく異なるのが傭兵企業体の任務の性格です。
不足した機能を充足させる為に雇われる型の直接契約とは異なり、契約元が必要な任務に対してのみ契約を締結することになりますので、必要最小限で可能な限り少ない契約金が契約元にとっては望ましい事が推察できます。
が、契約する側の傭兵企業体にとっては可能な限り長期でその期間の応じた必要な金額の契約金が望ましいので、その両者間のどこで契約が締結されるか、期間と契約金額の決まり方が重要です。
ですので、その交渉に前項の営業部門が契約元へ働き掛けて契約に結び付けられるのか、が重要になってきます。
また、契約に先立つ交渉期間も必要で、これは契約元が傭兵企業体を必要とする任務開始がどの時点からなのかでも大きく影響します。
ですので、交渉するには短い期間しか契約元にはなく、必要に迫られていれば、傭兵企業体の要求する条件は交渉しやすくなります。
が、傭兵企業体の経営が逼迫している状況などがある場合には、傭兵企業体に不利な条件であっても飲まざる得ない可能性もあります。

そうした中で、任務の内容を考慮すると、短期契約になり易いのは特殊攻撃任務と強襲任務でしょう。
特に限定した標的を指示されて任務にあたるなど、比較的明瞭な軍事行動に従事することになります。
一方で、直接契約の業態とは異なり、契約元から見た場合、1つの独立したパッケージで発注できる利点を考慮すれば、保安任務や幹部任務にも従事させやすい業態でもあります。
契約条件に期間と達成すべき任務条項を盛り込んで、定められた契約金だけを支払えば、他に何も追加が不要です。
もちろんその中には特別ボーナスなどの追加経費も必要になりますが、契約時点での内容次第では経営元にとっては最小化できるという点が大きな利点になる、と言えるでしょう。

もっとも直接契約の場合とは異なる不利な点もあります。
それは規模を任務に合わせて自由に拡大できないと言う点です。
この任務には1個大隊が適切、という判断がある場合、傭兵企業体として果たして適切な規模の相手と契約できるとは限りません。
下手をすれば、契約元は細かく1個小隊ずつの傭兵企業体を多数集めて任務に従事させなくてはならないなどのケースもあり得ます。

8-2-5.装備
傭兵企業体は雇用元からの契約に対して履行できるような装備を自前で調達する能力を有している必要があります。
要するに契約内容を請け負っているので、その為に必要な人員や装備が少なく済めば経費が掛からずに儲けが出せますが、多すぎて契約金を超過してしまっても請負った側たる傭兵企業体の責任です。

ですので、契約に応じた戦闘行動で必要と考えられるならばその必要な数量と機能の装備を前もって用意しておく必要がありますし、契約遂行中の維持管理や補給の全てが傭兵企業体の責任下で実行されなくてはなりません。
また、被服や環境対策や生活に関する全般、更に通信や医療や情報など戦闘力に直結する全ての機能も併せて準備されて運用されなくてはならず、契約元が全く準備する必要はない、あるいはより機能を高めて、契約を円滑に履行できる為に提供されることになるでしょう。

ということはトラベラー世界でのTLが多様な恒星間国家に於いては、高いTL装備品を準備するとなると、その交換部品や保守点検用装備や弾薬等の補給品や消耗品も含めて全てが必要量だけ準備備蓄されているか、輸送が滞りなく可能なのか、が絶対に必要になります。
もしくは現地で調達できるTLに合わせた装備品を準備するというのも選択肢になります。
現地調達を可能にすることで付随する問題も一気に解決できますし、傭兵企業体の兵站の負荷が減ることになります。
また、雇用される傭兵側も傭兵企業体に提供された装備品を使いこなせる知識と経験が必要になります。

8-2-6．経費計算
サプリメントでは前述の通り、1個小隊の「月給の合計は約Cr15,000」とありますので、これがまず月あたりの人件費に相当します。
これに直接契約の項で触れたものと同じく、初期装備費、生活費用、衛生等諸経費、軍事用経費が同じく算出していくとして、
初期装備品1人平均Cr2,000だったとして、45人分でCr90,000、
生活費用＝1ヶ月当たりで社会身分度7クラスの生活を準備させるとして45人×Cr500×社会身分度7＝Cr157,500/月
衛生等諸経費＝1人当たりCr500/月だったとして45人分＝Cr22,500/月
軍隊特有の諸経費＝1人当たりCr1,000/月だったとして45人分＝Cr45,000/月
で、人件費Cr15,000/月＋生活諸経費Cr157,500/月＋衛生等経費Cr22,500/月＋軍事用経費Cr45,000/月＝Cr240,000／月の経費
初期準備費としてCr90,000が加算ですので、1ヶ年の1個小隊ならばCr240,000/月×12ヶ月＋Cr90,000＝Cr2,970,000となります。
もちろん初期準備費用を贅沢すれば更に加算となりますし、他の装備品があればその分加算となります。

（７）傭兵個人への報酬
傭兵個人の報酬はもちろん契約形態で大きく異なります。
7-1．直接契約の場合
雇用主と契約開始時点で身分や報酬など諸条件が取り交わされます。
ですので、サプリメントにある報酬表はあまり目安にはならず、雇用主が提示した契約条件を飲むか、あるいは交渉して納得できる条件を摺り合せるかになります。
契約条件の中には、以下の項目が含まれることが望ましいでしょう。
�@任務内容
�A報酬
�B契約期間
�C命令系統
�D部隊編成
�E任務に伴う特別報酬とその条件
�F契約満了前に離職する条件
�G装備、被服、衛生
�H福利、日常生活等の待遇、経費類
�I契約中の行動制限等

7-2.間接契約の場合
雇用主たる傭兵企業が支払う最低限報酬額はサプリメントでの報酬表に従います。
更に傭兵企業体が契約主と契約をした場合、契約元との任務契約金から階級に応じて分配されます。
サプリメントの記述から抜粋してみましょう。
「傭兵部隊に支払われる報酬は、任務の難易度、成功報酬であるか前払いであるか、諸経費のうちいかほどが必要経費として認められるか、などにより大きく変わってきます。」
とありますので、任務内容や必要経費などの諸条件で提示される契約額が異なり、任務達成後の成功報酬か前払いで支払い時期が変わることが伺えます。
「危険の少ない任務、名声を持たない部隊１個小隊あたり月額Cr60,000ほど」とあります。
続いて、「月給の合計は約Cr15,000、約22,500が生存者に分配されることになる、Cr60,000−Cr15,000のうち半分を指揮官がとる」
とありますので、これを分解して見ましょう。
指揮官はCr60,000−Cr15,000として月あたりの報酬原資Cr60,000から必要経費な月額報酬総額Cr15,000を差し引いた額たるCr22,500をまず受け取ります。
指揮官以外の小隊兵員は月額報酬Cr15,000と残りのCr22,500の合計Cr37,500を分配する、ということになります。兵員50人なら1人平均Cr750です。
安全安心な任務、尚且つ衣食住保証付きでCr1=100円換算、月額75,000円の報酬です。
実際にはこのCr60,000からも被服費用や食事経費や衛生医療経費など名目を付けて色々と経費が差し引かれてしまい、もっと少なくなることでしょう。

（８）傭兵の必要経費について
ここでは、前項の傭兵個人への支払いも含めて、傭兵部隊全体としての経費も勘案して、運用する為にはどれくらいの経費が必要なのかということを考えて見ましょう。
大きく直接雇用と間接雇用に分けて検討してみることにしましょう。

8-1.直接雇用の傭兵について
まず最初に直接契約での傭兵を検討して見ましょう。

8-1-1.要素
前提として、雇用主（国家、軍隊、個人、企業体他）が傭兵個人と契約して運用するケースでの検討です。
傭兵個人との契約内容は個別に決定されて契約が成立します。
と言う事は、傭兵の個人報酬あるいは任務による特別報酬等は同じ状況下であったとしても必ずしも同じ契約内容である場合ばかりではありません。
しかしながら不公平感を生み出す場合には個別に穴埋めされることになって、結果的には相似の契約になる可能性も高く、つまりは雇用主の傭兵雇用経験の長短でもそうした契約内容の成熟度合いが違っているということになるでしょう。

8-1-2.規模
雇用主が傭兵を必要とする任務で、任務遂行期間と勘案して雇用される傭兵の数が決定されることになります。
例えば、フランス人外人部隊の総要員数は約8,360人で8個連隊＋1個准旅団＋1個分遣隊の編成です。
同じ連隊規模でも配置によって員数も異なりますし、充足率の優先度も違ってきます。
ですので、募集人数を通常よりも増やした場合、近々戦闘が予想されているなどの可能性がありますし、作戦行動の予定がない場合には、新規募集が減るあるいはなくなって、逆に抱えている人員を契約満了した段階で再契約をしないという可能性もあります。
いずれにせよ、雇用主が必要と考えた員数がその傭兵部隊の規模になる、ということです。

8-1-3.組織
直接雇用での傭兵部隊の部隊編成は雇用主が必要とした作戦行動に準じます。
例えば保安任務が主体になる場合には、その保安すべき対象に応じた部隊が編成されますし、その中でのローテーションを含めて、休暇や訓練も考慮した必要数の戦術単位部隊が準備されます。
特殊攻撃任務ならば、そのバックアップも含めた部隊編成がされることになります。
しかしながら戦術行動として言えば雇用主の所有する他の組織や要員とは可能な限り独立性を保った組織編成となりますので、後方支援や補助部隊は自前の組織で賄うという可能性はゼロではありませんが極めて小さく、傭兵所属部隊の単独での作戦行動が大前提になります。

8-1-4.任務
常態的に直接雇用して傭兵を運用している雇用主は、平時では保安任務に従事させる為に雇用しています。
戦時であれば、強襲任務、特殊攻撃任務に専従する為に雇用することが多いでしょう。
その理由は、自前の軍隊や警察と違って、消耗しても経済損失するだけの存在だからです。
幹部任務として、現地での軍隊や警察を訓練する任務については、その備えが少ないまたはない場合に限ってのみ急造的に要求されることになり、限定した条件下での任務と言う事になるでしょう。
また、雇用主との契約段階ではそうした任務全てを包括した内容となり、雇用主の定めた命令系統に従事する事、という条文となり、状況次第では命令に従わなくても良い特殊事項や従わなかった場合の罰則事項が定めてある場合もあるでしょう。
更に任務達成度合いでのボーナス支払い条件も同様に定めて契約に盛り込まれていることになるでしょう。

8-1-5.装備
前述した様に、直接雇用の場合、雇用主の自前の組織である軍隊や警察の命令下に編成されることになりますので、その多くの場合、装備品として被服や戦闘装備品は支給されることになります。
ですので、このケースであれば傭兵は自由に装備品を選択する事はできません。
もっとも補給や整備の観点から言っても多種多様な装備品であること自体が軍事組織としての機能を阻害しますので装備の統一は当然とも言えます。
装備品の所有権は命令系統の組織にあり、傭兵は雇用契約が完了すると同時に装備品全てを返却する事になります。
また、損傷損耗した場合にも装備品は必要に応じて再支給されることになるでしょう。

あるいは傭兵に装備品を傭兵側の負担、これは貸与名目で売り付ける場合もありますし個人装備品の使用を許可する場合もあります。
この場合は傭兵が銃器や車両等輸送機器類を選択して購入する自由がありますが、整備や補給は支援されることがあっても基本的に傭兵側の責任で戦闘能力を維持する事が求められ、装備品不備不調での作戦従事不能の事態には罰則規定が定められる可能性があります。
当然ながら、損傷損耗した場合には装備品の確保は傭兵側の責務で行なわれることになるでしょう。

8-1-6．経費計算
まず考えるべきは傭兵の総数とその契約に準じた諸経費合計が計算されます。
次に装備の扱いですが、支給せず傭兵持ちならば装備品の雇用主側負担は最小限で済みます。
しかし、雇用主が支給する場合、その支給する装備品の総合計が初期経費となります。

また直接雇用の傭兵部隊を運用する場合、その医療衛生、生活環境たる食事や住居や衣類など支給する全ての諸経費の合計が加算されます。
更に訓練も含めて消耗あるいは備蓄される銃砲弾費用や交換部品の費用や倉庫経費などの軍事組織特有の経費類も加算されます。

例えば、1個小隊45人と仮定して。
人件費たる1人当たり月あたり支払い契約をCr1,000だったとして、45人分なので合計はCr45,000/月
初期装備品1人平均Cr2,000だったとして、45人分でCr90,000
これに1ヶ月当たりで社会身分度7クラスの生活を準備させるとして45人×Cr500×社会身分度7＝Cr157,500/月
更に衛生や支給する設備等経費として1人当たりCr500/月だったとして45人分＝Cr22,500/月
軍隊特有の諸経費として1人当たりCr1,000/月だったとして45人分＝Cr45,000/月,
ちなみに大凡ですが、歩兵1人当たりでの戦闘装備購入費用は暗視装置なども含みで考えてえいやでCr10,000/人くらいが相場だと思います。
これは小銃やらをCr2,000くらいで含めてですからいつも新品を新調する必要がなければ実際はかなり安くできると考えられます。

これらを合計してCr225,000/月の運用に掛かる経費が必要になります。
これから例えば1ヶ年で考えると、
初期装備費Cr90,000＋12ヶ月×（人件費Cr45,000/月＋生活費用Cr157,500＋設備諸経費Cr22,500＋軍事経費Cr45,000）
となり、合計MCr3.33/年が最低でも必要になります。
更にこれに任務成功時に傭兵に支払うボーナスや装備追加修繕が必要な場合の購入金額も加算が必要になります。

（４）傭兵としての特徴
一般的に傭兵は「金次第で雇主を裏切るならず者」、「規律を守らない乱くれ者」、「一匹狼」といったイメージを持たれ易いですが現実は違います。
というのは傭兵の受け入れの形態は当該する傭兵事業の組織や軍事行動を必要とする関連組織からの接触、もしくは過去の軍隊等で行動を共にした既に傭兵稼業をしている仲間からの紹介、あるいは自ら直接武装組織へ売り込みをするなどの方法になるので、戦闘に対する諸技術だけではなく雇い主や同業の傭兵からの信用や交渉および対人能力が求められます。
ですので、信用できない悪質な者は速やかに排斥されるというのが実際です。

しかし、一方では常に裏切り行為を誘発する敵勢力からの誘惑あるいは脅迫も存在しています。
例えば、戦場で所属部隊の任務や戦力や行動予定あるいは現在位置を知らせれば多額の謝礼金を支払う、あるいは知らせないと家族知人に危害を加えるなどのケースもあり、傭兵部隊は任務の性格上として戦術上重要な役割を受け持ち易く、なおかつ容易に協力者に接触しやすいので、通常の軍隊よりも高い諜報作戦対象になりがちです。
また、傭兵募集に対して敵対勢力からのエージェントを予め送り込むことも容易ですので、トラベラーでの傭兵を雇い入れる場合、雇用主がどの程度の防諜対策をしているかどうかも考慮しておく必要があるでしょう。
極端な話、敵対する可能性がある複数の勢力からのエージェントが雇用されて傭兵として共に戦闘に参加するなんて可能性もあり得る訳です。

また、前項の雇用主で触れた様に、雇用形態でも全く取り扱いが違うのも特徴となります。
例えば、直接雇用で傭兵が軍隊に編入されている場合、服務する法的な根拠はその国の軍法になります。
ですので、各種犯罪行為や略奪行為があった場合、軍事法廷で裁判となり、一般的には刑事法廷よりも重い刑罰が科せられます。
簡単に言えば、民間人なら収監されることになる程度の刑罰でも軍事法廷では銃殺刑になる可能性があります。
ですが、法の枠外で雇用されている様なケースであれば、容易に略奪等に走る傾向もありますので、
一概には言えず、トラベラーで傭兵を取り扱う場合にはその辺りの背景もレフリーが考慮する必要があるでしょう。

（５）傭兵の種類
5-1.陸戦専門の傭兵
トラベラーでは陸軍出身者の多くがこの形態になると思われますが、他の部門出身者でも雇用されることになるでしょう。
宇宙船や宇宙空間での戦闘ではなく、惑星あるいは衛星や人工構造物での任務を専門にする種類の傭兵です。
車両や航空機や船舶など多種多様な輸送機器も戦力として運用することも求められますし、重火器も含めた各種兵器も取り扱うことになります。

5-2.空間戦闘専門の傭兵
トラベラーでは宇宙空間で宇宙船同士の戦闘を行なう任務を専門にする種類の傭兵です。
宇宙船の操作や航行を行なう事から、海軍出身者や商人出身者の多くがこの形態になるでしょうし、乗り込み戦闘などを想定した場合に海兵隊出身者や陸軍出身者も専門要員として雇用されることになるでしょう。
戦闘に要する戦闘艦は傭兵側が予め準備する必要がある場合もありますが、直接契約の雇用主あるいは間接契約の契約元が準備する場合もあり、それらの装備を取り扱うことが求められます。

5-3.万能型の傭兵
前項2つを折衷した形態の傭兵です。
つまり、陸上での戦闘も宇宙空間での戦闘も両方対応できる種類になります。
傭兵部隊サプリメントで取り扱われているC型ブロードソード級傭兵用巡航艦を所有する傭兵部隊がこの形態に相当します。
ですので、任務に応じた多種多様な作戦行動を遂行する事が求められます。
が、難しいのは任務によっては、宇宙空間用装備が不要だったり、地上戦闘が不要だったりと、つまり装備の一部が遊休化してしまう可能性があります。
この構造的な問題は装備のアウトソーシングなどで対応するとか、他の企業体と装備や要員あるいは後方支援関連をシェアでやり取りする、なんて方法もあり得ますので、その企業体のアイデア次第となるでしょう。
高千穂遥氏のクラッシャージョウシリーズで設定されているクラッシャーはこの万能型傭兵の一種と言っても良いかも知れません。

（６）傭兵を雇い入れる事の利点と欠点について
雇用主あるいは契約元が傭兵にどんな任務を遂行させる必要になっているのかで求めるべき傭兵の形態が全く違ってきます。
例えば正規軍を持っている国家であっても、植民地などでの軍事力不足など、自前の正規軍を補強したい場合では軍隊自身が雇用主になって、直接契約に基いて傭兵を雇用して傭兵部隊を運用することになりますし、軍事力を持たないことなど法的に制限されている場合、例えばバチカン市国が良い例ですが、は傭兵を直接雇用して保安任務を専門に運用するケースもあります。
こうした直接契約の場合、容易に必要な技量を持つ人員を確保できる、というのが最大の利点になります。

直接契約の場合、国家や軍隊が雇用主以外のケースとしての個人や企業や組織の場合も基本的な構造は同じです。
軍隊出身者で既に必要な技術と経験を持った人員を必要数確保できる、ということです。

間接契約の場合はより顕著で、実際の作戦行動や補給兵站等の運用自体を契約元は傭兵企業体へ丸投げして任務の遂行だけを期待できます。
もちろん優遇したり、便宜を図ってより任務遂行がし易い条件を整えることもできますが、絶対的な条件ではなく、それらの必要経費も上乗せして傭兵企業体と契約を取り交わせば済みます。
ですので、極端な話、全く軍事関係には無力な一介の市民が傭兵企業体を雇い入れて敵対勢力と戦争する事すら可能となります。
例えばトラベラーで言えば、政治形態コード0の家族的世界であっても必要な契約金を支払って傭兵部隊を雇い入れて敵対勢力の排除をすることもできるということです。

一方、傭兵を雇い入れる欠点として言えば、雇用主あるいは契約元の制御ができる範囲外の行動をして、傭兵が犯罪行為に走ったとしても、それを処罰するだけの能力と法的根拠がない場合には容易に被害を受けてしまいます。
ですので、無制限に雇い入れるのは得策とは言えず、必要な範囲内で雇用することが重要になります。

（３）任務の種類
トラベラーの様な恒星間国家に限らず、広大な版図を持つ植民地支配国などで、歴史的にも植民地に於ける正規軍による治安維持は必要経費の増大などの負担が大きくなりますので、植民地での軍事力を傭兵に依存した時期があります。
また、現地での徴募兵を軍事訓練する為の専門家集団としての役割も期待されていたりします。
更にこうした制度を軍事顧問団として国家単位で必要な友好国に貸出をする仕組みも出現し、自国権益を傭兵を使って間接的に維持する仕組みが構築されます。
そうした傭兵の需要背景も併せて考えると自ずとそれぞれの任務の性格が見えてきます。
それではサプリメントで紹介されている一般的な任務を考えて参りましょう。

大きく分けて以下の4つに分類されます。
しかし、傭兵チケットで与えられる任務は1つのみのケースもあれば、複数を同時に遂行する事が求められるケースも発生すると考えられます。

3-1.幹部任務
簡単に言えば現地の徴用兵を軍事訓練する任務です。
概ね急ぎ軍事訓練をする必要に迫られているケースが多く、軍事的脅威も迫っている故に必要ならば徴募兵を率いてあるいは傭兵集団が独力で軍事的脅威と対決しないと直接契約の雇用主あるいは間接契約の契約元の存在が危機的状況に陥る可能性があります。
徴用兵に対しての武器の扱い方や戦場での行動などを教練する為の訓練体系の構築が主たる任務になりますが、必要ならば現地軍の武器の調達なども含みで一任される場合もあり、下手をすると初期契約以上の任務内容になる可能性も否めません。
雇用主あるいは契約元が潤沢な資金ならば問題ない可能性もありますが、往々にして現地で無理やり付随する多くの事象を押し付けらるケースもあります。

3-2.特殊攻撃任務
傭兵だけで特殊攻撃部隊を構成し、戦争での軍事行動を遂行する任務です。
現地軍の指揮命令下に入りますが、軍事行動としては独立性を持ち、別個に作戦行動をすることになります。
ですので、現地軍が達成できない難しい任務が連続する事になります。
そのバリエーションは多彩で、強固な防御を持つ軍事標的への襲撃あるいは撃破、敵支配地域へ潜入しての長距離偵察や救難や索敵などになります。
また少数での行動を求められ、友軍にも作戦行動が秘匿で支援の見込めない場合もあります。

3-3.強襲任務
現地軍と共にの場合もありますが、傭兵だけで編成された部隊で戦争での最先鋒を務める任務です。
特定の設備や地域や軍事目標を制圧あるいは撃破せよ、というケースがこれに相当します。
総じて敵の反撃や攻勢に晒されることが想定される地域を担当する場合が多く、これは雇用主あるいは契約元から見た場合、傭兵部隊はすり潰しても容易に代替できる兵力であるからです。
つまり、優遇して高給を支払うよりも使い潰して代金を支払う必要がなくなる方が楽だと言う側面があります。

3-4.保安任務
特定の施設、個人、組織を予想される敵攻撃から防衛する任務です。
広義的に言えばボディガードや対テロ作戦もこれに該当します。
軍事的に言えば、常に奇襲攻撃を受ける可能性があるということを意味しており、襲撃する側から見た場合、投入する戦力も時期も有利に選択できるということになります。
ですので、保安任務を請け負っている場合には、常時警戒を怠ることなく、襲撃の可能性に備えなくてはなりません。
しかも所有する当面の戦力が上限で、救援に駆け付ける戦力がある場合であっても、当面の敵攻撃を支えなくてはなりません。
また、救援が速やかに行なわれるとも限らず、敵が遅滞行動を試みれば、その分、手持ち戦力だけで攻勢を凌がなくてはならない、ということになります。

（２）傭兵の雇用主
前項で雇用形態には2種類あることを御説明致しましたが、更に詳しく見て行くことに致しましょう。

2-1.地方政府(直接契約）
トラベラー世界での恒星間国家政府を最大として、その傘下の地方政府、星域政府や星系政府あるいはその下にある地方政府などが雇用主になるケースです。
その雇用主の掌握する組織としての軍隊あるいは警察機構あるいは他の独立した組織の指揮命令系統に一時的に編入されて軍事行動に従事します。
この場合は当然、その所属組織の制服を着用し、服務規程は所属組織に準じ、装備品は所属組織から支給されます。

2-2.個人(直接契約)
トラベラー世界での最大恒星間国家たる帝国をはじめ封建制度が存在していますし、地方でも有力者が存在する事でしょう。
そうした貴族あるいは個人が雇用主となるケースです。
要するに形態としては私兵です。
ですので、前項とは異なり、制服や装備品は支給される場合とされない場合が存在するでしょう。
また、雇用主の意向によっては指揮命令系統が変更されたり、任務自体が変更されることも発生するでしょう。
このケースの現代地球での事例としては、例えば麻薬カルテルやギャングなど犯罪性を有する組織が雇い入れる私兵集団がこれに相当する事になるでしょう。

2-3.組織(直接契約)
トラベラー世界ではメガコーポレーションを最大とする企業体あるいは規模の小さな企業などが雇用主になるケースです。
他にもあらゆる種類の自治組織あるいは宗教団体など、つまりは前述の政府でもなく個人でもない場合です。
もちろん制服や装備品は支給される事は恐らくは稀でしょう。
しかし前項と異なり、指揮命令系統や任務が途中変更される可能性は低く、特定の任務に対してのみの服務となる可能性が高いことでしょう。
なぜなら、このケースで傭兵を雇い入れる必要になる多くの場合には自衛的あるいは防衛的な任務になり易くなるからです。

2-4.企業体(間接契約)
これ以降は傭兵事業を取り扱う企業体を傭兵企業体と呼称し、3種類を想定します。
どの企業体でも本質的にはあまり変わらず、呼称の違いが最大とも言えますが、微細な部分が異なりますので、その違いを焦点してみましょう。

ここで共通的に言えるサプリメント上での記述として、傭兵チケットの種類があります。
傭兵チケットは契約書であることを前述しましたが、傭兵チケットには「長期」と「短期」があります。
長期傭兵チケットは特殊装備が支給されますが、もちろんその装備品の所有権は支給主である企業体＝傭兵部隊を雇い入れた契約者にあります。
ですので、破損せずに返却できた場合には装備購入価格の1%から6%のボーナスが支払われるとの記述があります。
短期傭兵チケットは装備の全てを準備する責任が傭兵企業体にあり、こちらが一般的であるとの記述となっています。

2-4-1.傭兵部隊
トラベラーサプリメントの傭兵部隊で取り扱われる形態です。
どうやらサプリメントを読む限り、傭兵部隊は次に契約した任務に応じて補充兵を雇用する方法の様子で、傭兵部隊の募集に応じた傭兵と募集した傭兵部隊との間で雇用契約がされて、報酬や契約期間や条件などが取り交わされていることが伺えます。
この形態では契約に応じた傭兵の衣食住や医療などのバックアップや装備品と被服も含めた補給整備も全て傭兵部隊が実施することになります。
もちろん、傭兵個人が装備を購入してその所有権を持って戦闘に参加する事も認められる場合もあるでしょうけど、整備や補給の面から言えばそうした特殊な装備は交換部品が容易に入手できないなどのケースがありますので、充分な考慮をした上で購入すべきでしょう。

このケースの特徴は、1つの任務が終わったら傭兵部隊側が傭兵を次の任務でも雇い続けるのか、解雇するのかの判断があること、同時に雇用されている傭兵側にも次の任務に応募するかそれとも離職するのかの判断があると言う点です。
ですので傭兵部隊の次の任務が決まっているならば、その任務に適した人員計画がされて、傭兵が離職を選択しても残留依願されたり、逆に希望していても解雇されるケースが発生するでしょう。
もし傭兵部隊の次の任務が決まっていないのならば、資金繰りから要員の殆どを解雇しなくてはならないなどのケースも発生するかも知れません。

2-4-2.警備会社
保安任務、身辺警護、警備を専門に受注する業務を受け持つ企業です。
警備会社に外注する契約者はそうした任務を専門で実行する部門を長期に渡って省力化できますので、大きなメリットがあります。
傭兵と警備会社との雇用契約は様々になります。
単純に言えば社員として雇用されて警備会社の正社員となるか、限定した契約社員になるかの違いはありますが、警備会社の社員としての身分で任務を遂行する事になります。
ですので、この形態では命令系統は警備会社の組織体系に則りますし、制服や装備品は基本的には警備会社からの支給になります。
特徴としては、1つの任務が終わったとしても雇用が継続される可能性が高い、ということです。

2-4-3.民間軍事会社(PMSC：private military and security company）
直接戦闘、要人警護、施設や車列などの警備、軍事教育、兵站や輸送などの軍事的サービスを行う企業です。
現在の地球での民間軍事会社で働いた場合の給料は月給1000ドル程度とのことです。
この形態での民間軍事会社と傭兵の雇用契約関係ですが、多くの場合はパートタイムな期限限定の契約で、その意味では前項の傭兵部隊に準じた様相になり、1つの任務ごとでの人員募集と解雇、傭兵側からは契約継続と離職が判断されることになります。
前述の傭兵部隊と大きく違うのは、入社後にどれだけ優れた実績を重ねたとしても、会社の設定している専門の幕僚課程や上級士官課程を取得していない者は現場指揮官以上に昇進できないと言う点です。
つまり、どんなに優秀な兵隊であったとしても、実績ある軍隊の士官経験者であったとしても、その会社内での立場とは全くの無関係であるということです。

また、民間軍事会社はまだ歴史も浅い業態ではありますが、恐らくこの先、要人警護専門、対テロリズム専門、戦闘救難専門など必要な任務に特化した技能を持つ要員を集めて連門訓練をして、装備品を準備するような特化型に進む企業体もあれば、どんな任務でも対応できる企業体などに分化していくと思われます。

先立っての投稿では恒星間国家に於ける運輸会社の経営について考察して見ました。
その際に恒星間物流を担っている運輸会社間での通商戦争を取り上げて、その項の中で傭兵についてを触れております。
が、あまり馴染みがない事業ですので、これを次に取り上げてみようを考えました。

そもそも傭兵と言う「お仕事」はメガトラベラーのルールブック内にも記述がありますので、一部を引用して見ましょう。
「帝国軍は傭兵の存在を容認している」
「帝国は傭兵を扱う市場の存在や地方政府による傭兵の雇用を禁じません」
また、公式設定的に傭兵稼業には傭兵チケットという設定があります。
管理人様のトラベラー紹介の文章から引用すると、
「傭兵の雇用条件、任務の内容などを記した書類で、場合によってはこれがないと現地から回収されないなど危険な状況に陥る。
傭兵にとっては命綱のような書類」とあります。
更に、サプリメントの傭兵部隊には
「傭兵チケットは雇用主／パトロンと傭兵のリーダー、ないしは、斡旋業者との間に取り交わされる任務の契約書を指します。
傭兵チケットには契約条項が記されており、法的にも効力を有しています。
契約条項に対して何らかの違反行為がなされた場合、法的な制裁措置がとられるのが普通です。」
「傭兵チケットには達成すべき任務、報酬、任務開始時における財政援助、そして撤収に要する費用に関する規定なども記されます。」
という記述がありますので、これらの設定を公式なものとしての前提として置きましょう。

（１）傭兵の雇用形態
傭兵稼業をするにあたり、被雇用者は傭兵本人、つまり個人契約です。
その契約内容を記述した公的契約書が傭兵チケットである、という設定ですね。
ですので、任地で戦闘状態になって、降伏した場合に傭兵は保有する傭兵チケットの降伏した場合の条項に従って「敵勢力からも」取り扱って貰える、という優れた制度です。
つまり、敵勢力からむやみに見せしめの為に処刑されない、原隊に身柄返還の代償として身代金要求をしない、という安全を保障されている洗練された制度ということです。

この洗練された傭兵チケット制度の為に何が生じるのかというと、
傭兵は任務で危険はあるものの、一定以上の危険が高い場合には死傷するよりも投降して自身の安全を確保することを選択するだろうことが想定できます。
で、この傭兵チケットは傭兵個人と契約者の間で取り交わされて、第3者が保証する形式の契約書です。
ここで難しいのは、契約者とは果たして誰を指しているのか、ということですが、それは以下のパターンが考えられます。

1-1.直接契約
傭兵を個人あるいは法人あるいは地方政府などの団体組織が雇用主として募集して雇用する形態です。
有名なフランス外人部隊はフランス政府が雇用主で傭兵の身分はフランス陸軍の所属になります。
フィクションで言えば例えば、ボトムズのアッセンブルEX-10ならばクメン王国政府が雇用主、エリア88ならばアスラン王国政府が雇用主となります。
現代地球での事例で言えば、バチカン市国でのスイス人傭兵ならばバチカン政府が雇用主、フランス軍外人部隊やイギリス軍グルカ兵やスペイン軍外人部隊などはそれぞれの国軍が雇用主になります。
これらの場合もそれぞれの国家の軍隊として登録されて、軍人としての軍事行動に従事する形式になります。
この点は実はかなり重要で、戦場で戦闘行為をする上で違法ではないことになります。

また、契約内容についても基本的には雇用主と被雇用者になる傭兵本人との間で自由に報酬や条件等を決定できます。
ですので、基本給月あたり幾ら、歩合こういう条件なら幾らという具合に細かく取り決めることが可能です。

1-2.間接契約
傭兵を傭兵部隊、あるいは警備会社でも民間軍事会社でも良いですが、そうした民間組織たる企業体が雇用主になります。
難しいのはその先で、この所属団体である企業体が交戦する権利を有しているのか、という点です。
その地域を統治している軍隊なり警察機構なりに一時的に編入して指揮命令下に入る場合ならば任務に付随する戦闘行為は違法ではなくなりますが、編入されずに行動する場合、あるいは反政府組織など治安当局以外と企業体が契約した場合には、契約主と同様に犯罪性を有する事になります。
判り易い例で言えば、ギャングの様な犯罪組織と契約をした傭兵部隊は敵対する警察や国家からはギャングと同じ扱いを受ける、ということです。
そうした状態でもなお、傭兵が戦闘行動中に投降なり捕縛された場合、傭兵チケットがあって、その書面を明示したならば、恐らくは条項に従った取扱が為されることになるのでしょう。

また、契約内容は雇用主になる企業体と傭兵本人の間での取り交わしになりますので、傭兵部隊を雇い入れた契約者は直接傭兵個人に指示や命令をすることができないのも特徴です。
例えば、これこれの命令変更になる、成功したら報酬を上乗せする、と言ったところで傭兵個人が承諾しても雇用主になる部隊の承認が必要です。
つまり、間接契約に於いては傭兵個人は雇用主になる傭兵部隊以外の命令に基づいて行動してはならないのです。

Tだけ、しかも百科を探していなかったら見つからないですよね
ありがとうございます。

ちょこちょこやっているときに見かけたのですが、
ゲームASSAULTで例に出していた、複合装甲が運動エネルギー弾に対して、通常装甲と同じ判定で結果を出すという問題ですが、解らしきものを見ました。

9〇式を例に出して述べられていたのですが、制式化された90年当時のセラミック系複合装甲の話として、
通常、セラミック系複合装甲は、通常装甲と比べて、当時でも「質量効率」で２倍以上の性能があった。
ただし、体積あたりの効率は、通常装甲と比べて、ほぼ同等か、良くて２５％程度優秀。
なので、同じ厚さなら、運動エネルギー弾に対して、通常の装甲と同等か、２５％増し程度の性能と考えられるみたいです。

９０年くらいの話しらしいので、80年代の初期の複合装甲なら、もっと悪かったのかもしれません。

聞く話によって、同じくらいとか、もっとすごいとか、違っていて、
機密だから、その人の立場によって話が変わってきているのかもと思っていたのですが、
凄いの人は、きっと質量効率の話をしていて、大したことないと言っている人は、体積当たりの効率だったんでしょう。

現在は、90年当時と比べて、体積当たりでも３倍の効率があるとか
(個人的には、にわかには信じられない話ですが。
少なくともソースの一つとして、1〇式を作った人の話で、当時と同じ材料を使っても、70％ですみ、最新の理論と素材を使えば30％の厚みで達成できるとの話らしいです。
30％の話が本当でも、製造コストとか信頼性の関係で、それを使ったかどうかわからないし、装甲の能力がすべてセラミックスの部分だけで決まるものではないかもしれないし、
それをもって1〇式は９〇式の1.5倍超から２倍弱の実質装甲厚があるとは言えないのではないかなあと思ったりもしました)

あとM1A2戦車の砲塔の正面は、RHAで600�o説と950�o説が自分が見た中では有力だったのですが、
自分は600�oじゃないかなあと思っていた口だったのですが、戦場でのうわさ話や今回のことを含めて、950�o説に傾きました。
厚みから計算すると、計算上は600�oの方が正しそうなんですけれど。
聞いている話より実際はもっと想像よりも装甲部分が厚かったのかもしれません

山中教授
御指摘ありがとうございます。

>個人的な印象ですが、政府指定商船の契約主は、事業の「拡大」よりも、事業の「安定」を求めているのでは？
ええ、御指摘の通りかと存じます。
事業参入の敷居は初期投資額が低いので参入しやすいですし、
>辺境航路であるが故に競争相手が居ない（少ない）でしょうし、政府が後ろ盾になることで業務の提携が容易になる
という御指摘の可能性は非常に高いと思われますので、事業のし易さも既定のルールの中にはありませんが、構造的には御指摘の通りだと思われます。

で、御下問の「動員」について。
実は幾つかバリエーションがあります。

まず大きな1つ目は「軍隊に徴用される」場合ですが、これまた2通りに分かれます。
1つ目は「軍隊がリース取引先として、リース契約を締結する」ケース
これは所有権は元の所有者たる民間人のままで軍隊が一定期間の契約で使用権を有する場合です。
こでが日本での大戦中のケースです。
2つ目は「所有権ごと軍隊が持って行ってしまう」ケース
消費されてしまう食糧などの物資はこのケースが殆どでしょうね。
それ以外にも建物や乗り物などでも適用されてしまう場合もありますが、
これは法的根拠としての軍隊としての徴用規定が軍法として存在しているケースと現地調達としての半ば強奪的な実力行使の2つに分かれるでしょう。
要するに、法的に従っているケースと従っていないケースですね。

大きな2つ目は「国家の法的設定として軍隊に自主的に協力することを奨励している」ケース
これまた法的規定うんぬんが重要でもありますが、個人の財産を国家に寄進することを奨励している場合があります。
国家総動員法などの延長線で、国に積極的に協力しよう、なんてケースですね。
それは労働としての消火活動だったり、掩耐壕の建設だったりまあ色々とある訳ですが、物資などの財産を納めるという場合もあります。

大きな3つ目は「最初から軍隊に徴用される事を想定して準備されている」ケース
そして恐らくこれが政府指定商船制度なのでしょうけど、
要するに有事の際には軍隊が優先して使うことを条件として、平時には民間が使用してもいいよ、というモノがこれに相当します。
身近な例だと空港がこれで、軍隊も使っているけど民間の航空会社も使っている空港というのがありますよね。
スクランブルの時なんかは民間機が延々と待たされたりして、すぐ傍から戦闘機が緊急発進なんてことを目にしますが。
あれと同じです。
政府指定商船の所有権が政府にあるのか、契約者たる事業主にあるのか、それとも共同名義なのかまではルール上設定されていませんが、
その辺りはハウスなのかそれとも個別に設定されるのかまでは判りません。

また、
>動員がどのくらいの頻度で、どのくらいの期間続くのか（拘束されるのか）、
>動員された際の待遇がどうなるのか
これもまたルールとして制定されていないので、レフリーの自由裁量なのでしょうね。
その地域で必要な動員がどの程度の輸送量でどれだけの期間になるかを想定して動員計画がなされることになるでしょうけど、
政府指定商船は恒星間輸送の供給が少ない地域で奨励される制度だと思われますから、動員する事はその民需輸送への圧迫が強くなることを意味しています。
ですので長期化大輸送能力徴発となると当初目的に対して本末転倒な事になりかねません。
また、動員時の待遇もルールに規定されていませんが、
平時での必要経費は契約者たる事業者が負担ですが、動員された後はこの経費負担は政府負担に切り替わることになるでしょう。
また、その動員中には乗員は軍隊に臨時編入されて軍人として階級を与えられて、交戦権も持つことになります。
つまり敵兵を戦闘状態で殺傷しても戦闘行為として看做され、あらゆる行動は民間人としてではなく、軍人として軍法で裁かれることになるでしょう。
そして動員中は正規に定まっている軍隊の給与が支払われることになるのではないでしょうか。

御下問ありがとうございます。
まず最初に申し上げておくべきは、装甲の考え方です。
その1で申し上げた通り、重装甲と軽装甲があります。
軽装甲は、領主閣下のお考えの通り、
>装甲は12.7�oに耐えられる
でも良いと思います。
要するにその軍隊の想定としての考え方ですから。
ですので、戦車の装甲と搭載砲の関係は、何も搭載砲を防御できる装甲が絶対的に必要という訳ではないのです。

戦車とは、積載するエンジンの馬力がまずあって、その搭載燃料で戦闘行動時間が決定し、
搭載兵器と装甲の重量も含めて車体重量が決定して、エンジンの性能と車体重量から速度や登坂性能などが決定しますよね。
そこに搭載兵器の口径から積載弾数が決定して、それもまた戦闘行動時間の制約になってきます。
つまり申し上げたいのは、撃破すべき敵戦力をどう想定するかで、大口径車載砲が絶対条件だ、という場合もありますし、
防御力重視で敵主力戦車の車載砲を防御しきれるだけの装甲は譲れない、なんて場合もありますし、
戦闘行動時間を可能な限り長くしたい、山岳地帯で使うから機動力は絶対だ、と言うケースもあります。
はたまた、製造工程の簡略化をしてとにかく数を揃えよう、という場合もあります。
ですので、その戦闘車両を生産ラインに求める場合「何が一体譲れない絶対条件なのか」を考慮した上で仕様が決定されるということです。

ということで、領主閣下の想定された
>自分の武器に耐えられる装甲
という要求仕様もまたありです。
がしかし、それが戦闘車両としての絶対条件である、とは言えないと存じますよ。
ですので、思想的に言えば、
>ブラッドレーやBMPの砲と装甲は、やはり装備されているものが現実的に一番いいもの
はその想定に従った装甲で設計されている、ということですね。
ですので、山中教授が御指摘された、
>歩兵戦闘車の武装については、その武装で何と戦うのか、その武装を積む為の負担（重さ）がどれだけか、を想定してみると良いかと
はまさにその通りで、その兵器が想定された仕様ということになるでしょうね。

結論的に申し上げれば、戦闘車両としての仕様は絶対的な正解と言うモノは存在していないということでしょう。
あるのは「最適解」でその軍隊が想定した解が実際の戦場で合致していれば正しかった、といえるでしょうし、
相手の出方が違っていれば、間違いだった、となる訳ですよね。

一例をあげると、豆タンクで有名なイタリア製のCV29は路上では最大速度42km/hを発揮する高速性能です。
が装甲は正面装甲14mmで機関銃弾を防げる程度の軽装甲です。
生産国のイタリア以外にもブルガリアやオーストリア、ハンガリー、スペイン、クロアチア、ギリシア、イラク、アフガニスタン、ブラジル、ボリビアにも
輸出されて大ベストセラーになります。
日中戦争では中国が輸入型を運用して日本軍とも交戦しています。
なんとイタリアでは1940年時点で同国軍の75％を占める程だったので主力戦車と言って差し支えないでしょう。
この豆タンクの最大の特徴は安価なこと、生産性が高く数が揃え易いこと、快速性能ですが、スペイン内戦では対峙した某大陸国のT-26には仕様的に歯が立ちませんでした。
それでも長所を生かした作戦には広範囲で従事できたので、大戦終末まで使われ続けた戦車となりました。
この様に何を重視した仕様なのかということを考慮した上で兵器と言うモノは生産される訳です。
トラベラーでも兵器を設定する場合には「何を条件とする設計なのか」を考慮されたことになるかと存じます。
この譲れない何かは諸条件からぶれてしまい易く、予算や性能などで変更せざる得ない場合が多々あります。
が、その結果として、最悪どっちつかずの中途半端な仕様になってしまう、なんてのは良くある話ですので、充分な御注意をして頂ければと思います。

大臣　様

No.1209へのレスです。

>但し、先の投稿で御指摘致しました「低い利ザヤの星系を強制的に商売することになる」と言う点と「低い利益率」という点は変わらないと存じます。
>となると、起業しよう！で申し上げた、更なる事業拡大化をして経営規模を増やすことはやはり容易ではなく、
>初期の政府指定商船も政府との契約ですから契約者たる事業主の都合で売り払う事も難しい、ということになるでしょう。

　事業拡大をする予定があるのであれば、その第一歩として「低い利ザヤ」の辺境航路を選ぶことが大きな間違いだと思います。
　個人的な印象ですが、政府指定商船の契約主は、事業の「拡大」よりも、事業の「安定」を求めているのでは？
　辺境航路であるが故に競争相手が居ない（少ない）でしょうし、政府が後ろ盾になることで業務の提携が容易になるかも知れません。



　動員がどのくらいの頻度で、どのくらいの期間続くのか（拘束されるのか）、
　動員された際の待遇がどうなるのか、ということが気になりますね。
　多くの日本人にとって「動員」は縁がない（全くイメージ出来ない）か、太平洋戦争中の特殊事例しか知らないと思われます。

　大臣様の考える「動員」はどんな形になるでしょう？
　トラベラー的には、米国式の「動員」が妥当だろうと推測しておりますが。

zaza　様

No.1211へのレスです。

　取り急ぎ、ルールが書いてある部分について。

　CT版基本ルールブック（HJ社の日本語版）ならば、確か、p.42にあった筈です（現在は手元に無いので、覚書より）。
　CT版サプリメント「商船と砲艦」ならば、R型政府指定商船の説明ページ（英語版ではp.22、日本語版も概ね同じ位置）。

　MT版ルールでは、帝国百科のp.89、「宇宙船の購入　補助金」という部分に書かれている筈です。

　GT版は未確認。



No.1210へのレス。

　面白いネタなのですが、時間が無いので後日。
　歩兵戦闘車の武装については、その武装で何と戦うのか、その武装を積む為の負担（重さ）がどれだけか、を想定してみると良いかと。

　40mm以上の砲を積まない理由は、重くなり過ぎる、同じ重量で運べる砲弾の数が少なくなる、其処までの威力は必要ない、などでしょう。
　敵主力戦車へ対抗する為であれば、対戦車ミサイルがありますよね？
　となると、40mmや50mmは、主力戦車には歯が立たず、装甲車には過剰威力（オーバーキル）という中途半端な兵器になってしまうのでは？
　対歩兵、対非装甲車両、対ヘリ兵器として、25mmは最適解なのではないかと。

　少し古い車輛ですが、BMP-1の76mm砲は低圧砲なので、最大射程が極端に短かった筈。
　成形炸薬砲弾も積んでいましたが、あれは対戦車ではなく、対トーチカ用だったと思います。

ってどこに出ているのでしょうか

見つけられていません

主力戦車以外の車両に適した主武器

あとから間違っていることに気が付くので、一応車両設計をしてみて確認したら、時間がかかってしまって。
まああくまで設計ルールでの答えで、現実と同じ結果になるとは限らないのですが。

主力戦車以外の車両に適した主武器はなんじゃろうかと。

装甲兵員輸送車は、例えばBTR-60のようなものですと、7.62�oに耐えられる装甲でいいんじゃないかと思います。
戦闘にそのまま参加するタイプは、12.7ｍｍには耐えられる装甲は必須だと個人的には思います。

歩兵戦闘車の主武器は何がいいのだろうかと。
戦車と、それ未満の戦闘車とははかなり武器も装甲も差がありますよね。

自分の武器に耐えられる装甲だと、戦車と装甲車との中間的存在なってしまい、どっちつかずになると思うので、
装甲は12.7�oに耐えられるプラスアルファでいいと思うのですが、
武器は、装甲のない軍事車両、もしくは薄々の装甲の車両なら、一撃で破壊できる可能性のあるくらいの武器が適切ではと個人的には思ったのですが、
そこまで高火力の戦闘車はありませんでした。

第二次大戦の主力であろう75�oは大きすぎるとしても、50mm、60�oにすれば、一撃で破壊できる可能性があるのに、
なぜ40�o未満の砲にしているのだろうと思いまして。
ブラッドレーの25�o〜35�oなどの砲は、あと少しおおきくすれば、ゲームでいうとメジャーダメージが与えられるのに、
なぜ１マイナーや２マイナーダメージレベルで止めてるんだろう、もったいない気がしまして。

(20mmから30mm強の口径の砲の貫通力が、ゲームと実際に少し差が出ていたので。
他の口径では近い数字が出ていたので、初めて気が付いて、色々計算や、理由なんかを考えて、かなり時間を食ってしまって。
第二次大戦レベルのテックでは合いそうだったので、ちょっとしたひずみですかね。それとも現代の薬莢長が長すぎるのかな)

それで、ああそういえば、車輛の設計ルールで小砲塔というのがあったな、
必ずしも設計ルールが現実を反映しているとは限りませんが、一応それを前提として、20〜30mmだと大きな砲塔にしなくても済むからだろうかと思って車両を設計してみたのですが、
無人のリモコン砲塔にすれば可能でしたが、有人砲塔の場合は容積が足りず、小砲塔では設計できませんでした。
一応、機関銃のリモコン砲塔はあったと思いますが、今の所、兵員戦闘車の主武器で無人砲塔はなかったと思いますし。

小型化の為ではないとすると何だろうと思っていたのですが、
武器設計しているときにブラッドレーを見て気が付いたのですが、機関砲だったんですね。
貫通力よりも射撃速度を取った、その方が戦闘で役に立てるという事かなあ
(確かにミサイルはありますけれど、ゲーム脳かもしれませんが、旧式戦車以上でないともったいなくて使わないと思うので)。

50�oとかだと、多分120�oよりかは発射速度は上がるでしょうが、そこまで発射速度は上がらないような気が
(ゲームルール的には120�o砲より５倍多く打てるんですが、現実はそこまで上がらない気が)。

自分がこれ位がいいのじゃないかと思っていた威力の砲を搭載し、かつ、その自分の砲に耐えられる、もしくは一撃では破壊されないレベルの装甲を搭載したとすると、
戦車の砲撃には全然耐えられず、かといって、機銃装備の兵員輸送車には防御が過剰すぎ、戦闘兵員輸送車だけに対してバランスの良い、使いどころがあまりない兵器になりそうです。

機動戦闘車のように、砲は旧世代戦車なみで、旧世代戦車を破壊できるくらいの威力で、
装甲は、戦闘兵員輸送車並という風に強弱をつけたものが、体形の穴を埋めるにも好都合なのかもしれません。

なんでこんな兵器つくったんだろうと、結果から振り返ると、おかしいと思える兵器も登場したことはあると思いますが、
やはりプロが、経験などから考えて設計製造しているものなので、
ブラッドレーやBMPの砲と装甲は、やはり装備されているものが現実的に一番いいものなのでしょうけれど。
ただ個人的にはこうなんだという納得する理由が未だに見つけられていない感じです

山中教授

ご指摘ありがとうございます。
確かに、高純度燃料の経費で計算していますね。
政府指定商船のドサ廻りに指定される星系はBクラス宇宙港が少ないじゃないか、という御指摘はその通りかと存じます。
ですので、
>稼働率42%でぎりぎり、破産を逃れる
ということに訂正させて頂くとともに、
>通常の銀行ローン（必要な稼働率は62〜59%）と比べて、稼働率を20ポイントも下げることが出来る
とのことから、政府指定商船は「通常の金融機関融資よりも低い稼働率で事業展開できる」ということになるでしょう。

但し、先の投稿で御指摘致しました「低い利ザヤの星系を強制的に商売することになる」と言う点と「低い利益率」という点は変わらないと存じます。
となると、起業しよう！で申し上げた、更なる事業拡大化をして経営規模を増やすことはやはり容易ではなく、
初期の政府指定商船も政府との契約ですから契約者たる事業主の都合で売り払う事も難しい、ということになるでしょう。

つまり、この政府指定商船制度を選択した結果、確かに負担は低減でき、容易に事業参入もできます。
しかし一方、利益を出し難く、経営判断としての選択肢の幅としての自由度が減る、ということは言えるかと存じます。
要するに、金融機関融資型も政府指定商船制度もどちらも一長一短があって、事業主の経営判断に委ねられる、ということでしょうね。

大臣様

　解答、有難うございました。
　今回は別件での書込みです。



　No.1205に書き込まれている、
>この計算として言えば、売上最大に対する6割を常に維持できない限りは赤字化することが判ります
　という一文が気になっていたのですが、漸く、その原因が分かりました。

　No.1204で計算している運行経費、
>一方の運航経費としては、
>燃料=高純度Cr500/排水素トン×79.3排水素トン=CrCr39,650
>……中略……
>合計でCr101,550が1回の運航の必要経費です。
　の高純度燃料が原因ですね。

　ジャンプミスやドライブ装置の故障を避ける為、高純度燃料を求める気持ちは分かりますが、高純度燃料の購入はBクラス以上の宇宙港が無ければ不可能です。
　毎回、欠かさず、高純度燃料を購入することが前提の運航経費計算は間違いだと思うのですが、如何でしょうか？

　私の経験則から、高純度燃料の購入回数は2割前後でした。
　低純度燃料の購入回数は無し（Cクラス以下の宇宙港ではガス・ジャイアントや海洋で燃料補給を行う）としますので、
　燃料費は、高純度燃料39,650cr×0.2＝7,930cr、となります。
　合計69,830cr、ですね。

　この金額で再計算すると、売上最大値が331,000crですから、必要経費69,830cr÷0.5より、黒字に必要な売上は139,660cr。
　139,660cr÷331,000cr＝42%
　稼働率42%でぎりぎり、破産を逃れることが可能となりました。

　高純度燃料を買える星系でも、ガス・ジャイアントや海洋での燃料補給を行うならば、運行経費は61,900crで、必要な稼働率は37%。
　通常の銀行ローン（必要な稼働率は62〜59%）と比べて、稼働率を20ポイントも下げることが出来る訳ですから、政府指定商船の助成金は有難いものだと再認識しました。

山中教授

御下問ありがとうございます。
それでは1つずつ参りたいと存じますので、お付き合い頂ければ。

まず1つ目。
>政府の目的が「徴用船の確保」であったとしても
政府指定商船制度の主たる目的は「徴用船舶の確保」ではないと思われます。
というのは、その後でも指摘させて頂いた通り、あまりに小型な輸送量ではないでしょうか。
もし主目的が「輸送力の確保」ならば無理矢理でももっと大型船舶を買い与えると存じます。
その上で何とか運用できる程度の制度設定が為されて、政府負担が少ない方法が採用されていることでしょう。
つまり、政府指定商船の主たる目的は「ろくに積荷も旅客も見込めない利ザヤの薄い星系間の輸送を担わせる」ことだと推定しております。
ということで2つ目。
>航路指定は、必要不可欠な要素、だと思いますよ？
>赤字確定の航路を運航する商船が無くなります。
ええ、全く御指摘の通り。そしてこれこそが政府指定商船助成金制度の真なる狙いでしょう。
つまり、そうした利ザヤの薄い星系に来るマヌケ、いや奇特な商人以外は恒星間輸送に従事しないですから。
恒星間国家の動脈、とは言っても毛細血管ですが、を支える制度として重要だと考えられるでしょうね。

3つ目として。
>銀行のローンより軽い支払い負担で済むのであれば、それで十分に有用
ええ、全くその通り。契約者たる商人は「金融機関の融資」と「政府指定商船制度受給」など複数の選択肢が存在していて、誰からも強要されていないですから。
ですので、当事者としての裁量と器量の範囲で商売を営めば良いだけです。
申し上げたいのはその代わりに差し出すことになる自由度、あるいは事業選択肢は金額以外のモノが他にも幾つもありますよ、ということです。
ですので、
>政府助成金は十分に良心的（年2.1%の低金利）でしょう
という点は評価が分かれる、というかそのくらいの低金利が必要だ、ということなのかも。

>GDWに良くある「以上」と「以下」の誤字ではないか
なるほど、重大かつ致命的な誤植ですね。その可能性は本職も失念しておりました。
>600排水素トン以上の商船を運行させることが可能な航路ならば、そもそも、政府助成金が不要なのでは？
いえいえ、この政府指定商船制度かどうかは別にしても、利ザヤの薄い星系に無理矢理でも呼び込みを掛けるにはそれなりに魅力がある何かがなくては難しいのではないでしょうか。
補助金とかとにかくゲタを履かせる何かは必要だと思われます。

大臣　様

　戦闘車両他についての投稿、有難うございました。
　連休最終日の新規投稿に驚いておりますが、面白そうなネタなので、少しだけ書きこみます。



条件１に関して

　政府指定商船の目的が「採算の取れない辺境航路を定期運航する商船」であるならば、徴用による動員について心配しなくても良いのでは？
　徴用を頻繁／長期に行うのであれば、辺境航路を運航する商船がゼロになる可能性もあります。

　政府の目的が「徴用船の確保」であったとしても、
　過去に契約した政府指定商船が「現在、どうなっているか」を調べもせずに契約するのであれば、
　契約者の「不注意」でしょう。



条件２に関して

>政府が手出ししなくては成立できない＝ろくに積荷も旅客も見込めない利ザヤの薄い星系間の輸送を担わせる為に
>「助成金制度で商船運行ができる様にしている」制度である

　航路指定は、必要不可欠な要素、だと思いますよ？
　指定されていなかったら、「黄昏の峰への前奏曲」で見つけたトラップ三連星の如き、赤字確定の航路を運航する商船が無くなります。
　航路指定をしていなかったら、それこそ、予備役動員（徴用？）以外の利益が無くなるでしょう。



条件６と７に関して

>この計算として言えば、売上最大に対する6割を常に維持できない限りは赤字化することが判りますが、

　銀行のローンより軽い支払い負担で済むのであれば、それで十分に有用だと思いました。

　指定された航路から見込める売上と必要経費を計算して、政府指定商船の助成金を受ける方が良いならば受ける、
　受けない方が良いならば自己資金や銀行ローンで購入する、あるいは、その指定航路への参入を諦める、
　という選択をすれば良いのではないでしょうか？

　銀行ローンも、政府指定商船の助成金も、事業を進める為の道具です。

>年間25回の運航でMCr2.5/年ですので、21年7ヶ月で負担分が終わり、40ヶ年のうち、18年5ヶ月も利益を期待できる相手なのです。

　支払総額は2.5MCr/年×40年＝100MCr、ですね。
　インフレや金利を無視すれば、確かに46MCrの利益が期待できる訳ですが、
　銀行ローンならば54MCrに対して135MCrの返済でした（年3.38MCr×40年、金利は3.8%）。
　大臣様の表現を真似るならば、16年で負担分が終わり、40ヶ年のうち、24年も利益を期待できる相手、です。
　それと比べれば、政府助成金は十分に良心的（年2.1%の低金利）でしょう。



>600排水素トン以上

　この条件。
　GDWに良くある「以上」と「以下」の誤字ではないか、
　と疑問を抱いています。
　600排水素トン以上の商船を運行させることが可能な航路ならば、そもそも、政府助成金が不要なのでは？

で、ここまで計算しておいて。
設定としての「政府指定商船」を当て嵌めて見ましょう。
まず最初の
条件１：「特定世界への定期運行を第1条件に政府が大型商業用宇宙船（600排水素トン以上）の購入に補助金を出す事がある」
これは、契約者がこれら全ての条件を承諾することが条件で補助金を出す事を意味しています。
条件９にある通り、契約期間は40ヶ年で、状況次第では事業を放り出して予備役招集に応じて軍役に「無期限・無制限」に就く可能性があります。
ここには書いていませんが、事業が破綻した場合、企業としての有限責任なのか、個人としての無限責任なのかまではケースによって違うのかも知れません。

条件２：「2から12の世界を結ぶ特定航路を結ぶ指定をされる」
これはルール的には2d6のロールによる星系数の設定になるのでしょうけど。
実はこれが先の1項目よりも更にそして最も深刻な条件とも言えます。
なぜ政府が個人事業者相手に助成金制度を設けているか、というと、恒星間国家での輸送事業をする上で、「儲けが出せる」＝常に貨物が存在している高人口星系間の輸送は政府が手出ししなくても事業が成り立つ商圏です。
ですので、政府が手出ししなくては成立できない＝ろくに積荷も旅客も見込めない利ザヤの薄い星系間の輸送を担わせる為に「助成金制度で商船運行ができる様にしている」制度である、というのがこの項の真なる意味です。

条件３：「航路が決まってから諸世界の特徴に合うように設計される」
前の項で特定航路を決定されますが、その多くは荷役業務、旅客業務では宇宙港の支援も期待できない可能性が高い訳ですので、
当然、単独での離発着、荷役、旅客対応ができることなどを想定した商船の仕様が不可欠になります。

条件４：「発注されると同時に契約者は価格の20%を即金で支払う」
この項が政府指定商船最大の特徴とも言えます。
船主たる契約者はこの即金20%だけが最初に船を入手する上で必要な資金になります。
R型政府指定商船ならば、建造費=MCr67.50ですので20%たるMCr13.5の資金で400排水素トンの商船が手に入ります。
もちろんこの部分を金融機関から事業融資しても良く、政府に即金払いさえできれば問題ありません。
A1型自由貿易船は建造費MCｒ36.915で200排水素トンですから、その格安さは一目瞭然です。

条件５：「以後の支払い責任は政府が持つ」
しかも前項の即金払いさえ終われば、以降の建造費MCr67.5-契約者負担金MCr13.5＝MCr54は政府が全額負担してくれる、なんて政府は親切なんでしょう。
自由貿易商人ではあんなに苦しめられた毎月の「ローン返済なし」なんて夢の様ですね。
きっとこの制度を作ったお役人は天使の様に善良な人達ばかりなんでしょう、と感涙した人は後で地獄を見ることになります。

条件６：「代わりに運航による総収入の50%を政府が受け取る」
前提計算を思い返しましょう。
売上最大値（1回運航あたり）=Cr331,000
でした。この50%ですのでCr331,000×50%＝Cr165,500が政府の取り分となります。
つまり、政府指定商船の最大での売上はこの50%額面なCr165,500である、ということです。
で、次の項目たる、
条件７：「運航の諸経費は全て契約者が負う」
は、必要経費には政府は一切援助しない、ということを意味しています。
ですので、必要経費（1回運航あたり）Cr101,550は全額が契約者の負担です。
ですので、利益としては、売上（修正後）Cr165,500-必要経費Cr101,550＝Cr63,950が利益最大値となります。
そして恐ろしい事に、条件２で述べた通り、「ろくに積荷も旅客も見込めない利ザヤの薄い星系間の輸送」ですから
滅多に最大値になる可能性はない、ということが推定できます。
この計算として言えば、売上最大に対する6割を常に維持できない限りは赤字化することが判りますが、
設定された航路で下手をすると、ということが見えてきます。

逆に政府から見た場合、政府の負担した額面はMCr54でした。
仮に1回の運航でCr100,000定常的に稼ぎ出せたとして。
年間25回の運航でMCr2.5/年ですので、21年7ヶ月で負担分が終わり、40ヶ年のうち、18年5ヶ月も利益を期待できる相手なのです。
実に政府にとって割が良い契約で、しかも次項たるは更に政府側に好条件な、
条件８：「緊急事態や国家紛争の際には予備役として動員される義務がある」
もちろん不測の戦争状態などを想定した輸送能力を軍隊や政府機関以外で維持することを前提にしている制度です。
これは戦時に限らず、政府が特に必要と指定した場合全てな可能性も有ります。恒星間国家の戦争は宣戦布告してスタートではありませんから。
つまり、政府の「任意の期間」を予備役動員されて、既定の報酬はあるとしても、商売は停止されることになります。

条件９：「契約は40年で、契約者の定期航路運航義務は喪失するが、予備役動員の権利は政府に残る」
これも厳しい条件で、船の所有権は契約者に完全に移るので、40年縛りがなくなり自由の身になります。
しかし何らかの理由で予備役動員を命じられたならば、いつでも政府の任意の期間従う義務が残ることを意味しています。

総じて言えば、政府指定商船とは、「政府が助成金を拠出する代わりに、低負担で商船を所有し、低利益の星系での輸送事業を請け負う制度」であり「準軍事用の輸送業務を常に請け負う可能性がある制度」でもあります。

ついでに次に、600排水素トン以上の政府指定商船ならばどうなるか、を考えて見ましょう。
600排水素トン以上となると、100排水素トン刻みだったとして、700、800、それ以上と同一仕様で検討して行くと1つの傾向が見えてきます。
つまり、購入価格、船倉や船室から発生する売上、またそれらの運航によって生じる必要経費の関連性です。
船体トン数が増すと購入価格が増し、売上も増し、必要経費も増します。
その増加する勾配はというとそれぞれ異なるのです。
それに加えて政府指定商船での売上が増したとしても、商船側の取り分は常に50％です。
その傾向から見て、R型指定商船の仕様ならばまた利益が出せていたとしても、より船体が大きくなることによって、増す売上よりも増加した必要経費が大きく接近していく関係性があります。
要するに、増加するにしても、売上の上昇勾配が必要経費の増加勾配よりも2倍ではない限り、取り分50%によって、どこかで逆転してしまう、ということです。
ですので、政府指定商船は大きな船体トン数であればあるほどに利益率が悪化することになっています。
その結果、ある程度の大きさの政府指定商船は最大売上値であっても必要経費を払って終わりになる、利益ゼロな事業モデルなのです。
仕様にもよりますが、試算して見ると、その売上と経費が交差するのは概ね1000排水素トン程度ではないかと推定しております。
それ以上になると政府指定商船よりも通常の金融機関から融資を受けて返済して行くモデルの方が儲けが大きくなるということです。
せめて「売上」の50％を上納する仕組みではなく、「利益」に対するパーセントであればやり繰りの方法もあるのですが。

以上のことから、初期資金としての負担額は全額を金融機関からの融資で賄う方法で購入する商船よりも政府指定商船のケースは準備すべき初期資金はかなり少なくて済みますが、その制度で課せられる諸条件は全て厳しく、輸送事業を拡大する事は到底不可能な程度の事業利益しか生じない、という事業モデルだと言えるかと存じます。

前回からの続きとして。

ここで600排水素トン以上なのになぜだか400排水素トンで公式ルール的に存在している、
R型政府指定商船を見て参りましょう。
「なぜだか」の部分は片眼を瞑って笑って見逃す事にしましょう。

MTのルールブックから転載すると、
建造費=MCr67.50
船体トン数=400排水素トン
性能仕様=ジャンプ1、1G加速
乗員5人
専用室13個、2等寝台13個
大型ボート搭載
船倉=2700KL（200排水素トン）
燃料=1071KL（79.3排水素トン）
だそうです。
旅客は最大で13室-5乗組員=8人の特等、1等船客まで可能ですので、
売上最大値は
特等船客8人×Cr10,000＋2等船客13人×Cr2,000＋200排水素トン×Cr1,000/排水素トン＝Cr306,000
＋郵便Cr25,000（1回航行）＝Cr331,000
が1回の航行で得られる売上最大値です。

一方の運航経費としては、
燃料=高純度Cr500/排水素トン×79.3排水素トン=CrCr39,650
人件費2週間分5人×えいやで2週間Cr1,500とでもして、Cr7,500
生命維持費13室×Cr2,000＝Cr26,000
2等寝台13個×Cr100＝Cr1,300
定期整備=購入価格×0.1%=Cr675,000ですので積立で考えると/25として、1回分あたりでCr27,000
停泊料＝Cr100
合計でCr101,550が1回の運航の必要経費です。

ですので、通常的に考えると売上最大Cr331,000-必要経費Cr101,550＝利益Cr229,450　となります。
おお意外と儲かる！というのはアタリマエ。
通常の融資を受けてのケースであればここにローン返済分が加わりますので一気に悪化する訳です。

以前の「トラベラー宇宙で起業しよう！」の投稿で１つ重大な項目を記述忘れしておりましたので慌てて追加致したく存じます。
もし自分の商船を持ち、運輸会社を経営しようとした際に、自身の持ち船を購入して商売しようとした場合、
その船の調達をするのに主に以下の5つの手段があり得ます。

（1）自身の資金で新造船を購入するケース
資産家で資金の使い先にも困っている人向けです。
専用の造船技師、造船所と相談しながらカスタマイズされた新造船を発注して事業に乗り出して下さい。
当然ですが一括購入でのこのケースが次の融資よりも結果的には安価に購入できます。

（2）自身の資金がないので金融機関からの融資で新造船を購入するケース
事業計画をきちんと立てて金融機関から事業融資を受けるケースです。
ポピュラーにルールブックに載っているケースがこれに相当します。
頭金が必要な場合もありますが、絶対に必要とまでは言えません。
金融機関から見れば、融資金額が大きくでき、きちんと返済可能ならば幾ら貸しても貸倒れにはなりませんから。
もし頭金が必要だと譲らない場合はその相手金融機関があなたを信用していない、見せ金を要求しているということを意味していまので、
融資額をもう少し減額して事業計画を見直しすべきでしょう。

（3）自身の資金で中古船を購入するケース
資金はある、けど新造船まではさすがに手が届かない人にはぴったりです。
中古の船は機会ときちんとした情報さえあれば誰でも購入するチャンスがあります。
後は今の持ち主と掛け合って、手元資金での購入未満での売買を承諾させれば良いだけです。
新造船と異なるのは、中古船ですからある程度の瑕疵や使い勝手は出来合いで我慢するしかない、とう点です。

（4）金融機関から事業融資を受けて中古船を購入するケース
資金もない、けど事業計画はある、という人向けです。
金融機関から融資を受けて、その融資を元ネタにして中古船の持ち主と売買契約を結んで次の持ち主になるやり方です。
融資はあなたの手元を通らずに金融機関から売り手たる持ち主に渡り売買完了、担保としての第一抵当権は金融機関が持ちます。
が、その融資返済をするとあなたの資産が増えることになりますので、
借金をしているという観方もありますが、資産を貯めていると言う観方もまたあるということです。

（5）政府から助成金を得るケース
このパターンを解説する事を本職はすっかり失念していたのです。ですので本稿で補足として申し上げたく存じます。
ルール的には「政府指定商船」が相当します。
公式設定から引用して見ましょう。
条件１：「特定世界への定期運行を第1条件に政府が大型商業用宇宙船（600排水素トン以上）の購入に補助金を出す事がある」
条件２：「2から12の世界を結ぶ特定航路を結ぶ指定をされる」
条件３：「航路が決まってから諸世界の特徴に合うように設計される」
条件４：「発注されると同時に契約者は価格の20%を即金で支払う」
条件５：「以後の支払い責任は政府が持つ」
条件６：「代わりに運航による総収入の50%を政府が受け取る」
条件７：「運航の諸経費は全て契約者が負う」
条件８：「緊急事態や国家紛争の際には予備役として動員される義務がある」
条件９：「契約は40年で、契約者の定期航路運航義務は喪失するが、予備役動員の権利は政府に残る」
という内容です。

ちょっと長くなってしまいましたので一度ここで切ります。

zaza領主閣下

>IEDは対戦車地雷の範疇になるのでしょうか
IEDとは、自動車などに仕掛けた即席の爆弾ですが、要するに手製の爆弾です。
現地製作ですので、性能や起爆方法も多種多様ですし、威力も様々でやり方によっては御指摘の通り、対戦車用にも使用できる物が製造できるでしょう。
この即席爆弾の肝は「爆発前に発見されない事」です。
しかし、大威力を狙えば大型化してしまい、事前に発見されやすくなる、ということになります。
ですので、非対称戦争で使用される兵器として言えば、対戦車用までの威力は難しく、非装甲車両向け、あるいは軽装甲車両に対する効果が期待できる兵器と言う位置付けでしょう。
何よりも指摘して置きたいのは、この即席爆弾が使用されることで、どの場所にでも常に爆発物が設置される危険性があるのだ、ということです。
そうなると、警備している軍隊は爆発物が設置されていないものや場所に対しても検索して安全を確認確保しなくてはならず、その手間は膨大な負担になりますし、
任務にあたる兵士たちの神経も擦り減り、疲労が蓄積されていきます。
つまり仕掛ける側の労力は小さいのに効果が高いという構図になり、中東で実際にある様に無関係な民間人への発砲や友軍同士の誤射事故なんかが多発してしまい、
長期的に見たら軍隊を現地に貼り付けできなくなる、なんてことにまで至る可能性を引き起こせる点で高い効果がある、と言えるでしょう。
申し上げたいのは、何も現地で実際に車両を吹き飛ばすばかりが兵器ではなく、脅威が存在し続けることそれ自体が兵器の本質である、ということです。

IEDは対戦車地雷の範疇になるのでしょうか

全体としてのまとめとして。

zaza領主閣下への宿題としての戦闘車両に加えて装甲戦闘車両、歩兵携行用対車両兵器を併記して総論化してみました。
長々と投稿してしまいましたので失礼致しました。
しかし、それぞれの兵器についての特徴や必要性が存在していて、兵器開発がされて、改良や変質あるいは衰退、消滅に至っている事が判るかと存じます。
そしてその系譜は過去の戦争の歴史から綿々と続いており、遠く恒星間国家間の戦争であっても全く同じ構造で兵器開発がなされて行くということになるでしょう。
つまり未来の世界たるトラベラーで扱われる兵器群は、今の我々が目にする兵器群と全くかけ離れたものではないということを申し上げたかったという狙いがあります。

加えて、投稿中に何回か申し上げた通り、兵器と言うのはつまりは工業製品であって、その開発、生産の下地にはその国家の技術力や工業力が必須です。
それは宇宙で運用される巨大戦艦であっても、陸上兵器や果ては拳銃や銃剣に至るで、全ての兵器に共通します。
裏を返せば、軍事的に必要であっても技術力や工業力が満たせない国では絶対に兵器開発あるいは維持すらもできません。
じゃあ他国から兵器を買ってくればそれで済むということではないと言う点は今の我々が置かれている今現在であっても、
トラベラーで取り扱う巨大恒星間国家の世界であっても全く寸毫も変わりはしない、ということを強調して置きたく存じます。

最後に。
今回の一連の投稿にお付き合い頂いた諸兄に感謝申し上げます。

5-2.まとめ

以上、歩兵の携行可能な対車両兵器、対戦車兵器の特徴を列挙してみましたが、これで見えてくるものがあります。

それは敵車両から攻撃を受ける可能性を考慮して、どの程度の攻撃距離まで歩兵側が詰める必要があるか、射程距離があればある程、安全に攻撃が可能ですが、攻撃でこちらの位置が暴露してしまえば、攻撃が失敗した場合に反撃を受けてしまう可能性がありますので、確実に敵車両を撃破できるだけの攻撃能力があるのか、という、射程距離と火力の2点が歩兵携行式対車両兵器にとっては重要な要素になる、ということです。

そして更に重要なのは、歩兵が携行できるだけの重量であり、戦場での運用が可能な簡便で信頼性の高い、故障し難い構造である、というのも加えるべきでしょう。

得てして、大火力化を狙って大型化してしまい、結局は歩兵が携行できない、あるいは運用するのに設置場所や射撃姿勢などに制限が発生する、という兵器では歩兵部隊では使用する事ができず、まさに本末転倒、元も子もない、ということになりますので、注意が必要です。

(9)対戦車犬

第2次大戦中にソビエトの赤軍が使用した動物兵器です。

犬を利用して爆弾を敵戦車の下に潜り込ませるもので、戦車の下に餌があると犬に繰り返して条件付け訓練を施す方法です。
装置の仕組みは簡単で、犬の背中に爆薬と起爆スイッチとなる木製レバーを設置し、レバーを垂直に立てた状態で戦車へ走らせ、犬が戦車の下に潜り込んだところで起爆レバーが倒れ、敵戦車を破壊するものです。
が、実際には訓練で自軍の戦車を使用した為に敵独軍の戦車ではなく、自軍戦車に潜り込んで自爆してしまうケースなどが多発してしまうなど、取り扱いが難しいものでした。

後にはガソリンの匂いを条件付けに含めて訓練して、赤軍のディーゼルエンジン戦車と区別できる様に改良が試みられたが、対する独軍が犬用に火炎放射機装備を施した戦車を投入した為に、より一層の効果が見込めなくなった為に運用が中止されました。


(10)火炎瓶

ガラス瓶に可燃性液体、主にガソリンや灯油などを充填して投擲し、瓶が割れて爆発的に炎上する焼夷弾です。
中身や形状などで威力が違うので注意が必要です。
瓶に内容物たる可燃性液体を詰めて瓶口に布を詰めて栓をして、蓋になっている布に着火して投擲して使用します。

投擲された瓶は着地して割れ、内容物と共に四散し、着火して爆発的な焼夷効果が発揮されます。
栓となる布の密封が甘いと投擲時に外れてしまい、最悪は投擲者自身が着火してしまう事故もあります。

他にも塩素酸塩や重クロム酸塩と硫酸の化学反応を利用して発火させる方式があり、布などで着火させる必要がありません。
これは片方の物質を火炎瓶の外側に塗布し、もう片方を燃料に混入して、火炎瓶が割れたときに混ざって発火する仕組みですが、火炎瓶の特徴たる身の回りのもので急造可能な武器であるのに、材料の入手困難さが上がってしまう欠点があります。

火炎瓶が割れて広範囲に四散して着火したことによって、車両に対しては、エンジンを加熱して行動不能にする可能性もありますし、内部に火焔が侵入して酸欠や火傷を与えて戦闘行動不能にするなどの被害が期待できます。
が、火災に対抗できる装備がある場合には被害は少なくなり、車両によっては攻撃効果が必ずしも期待できない場合もあります。

(7)対戦車地雷

戦車などの装甲戦闘車両を破壊する事を目的として使用される地雷です。
概ね底部は装甲が薄いので、約10kg程度の火薬で爆発し、主力戦車を撃破できなくても履帯が損傷したり、足回りが損傷して走行不能にさせることが可能です。
また、装甲車や装甲兵員輸送車の場合は車体を破損したり、爆発で横転させる、内部の兵員に損傷を与えることが可能です。
ですので、歩兵が戦車の上部装甲に跨乗するのは、対戦車地雷による被害を想定しているからです。
形式も、磁気吸着式により、車両に吸着させる型、有人管制で起爆装置作動によって、手動で起爆させる型があります。

敵の地雷除去作業を阻害し、破壊力を上げるために、複数の対戦車地雷を重ねて設置したり、対人地雷と組み合わせて設されることが多いのも特徴です。
起爆も複数回の荷重が掛かって起爆する型で、地雷処理車両の対策が施されている型、プラスチック製で地雷探査に引っ掛からない型なども出てきており、常に地雷処理技術とのいたちごっこがされている、という状態です。
対戦車地雷は100kgから300kg程度の垂直荷重で起爆する仕組みになっており、武装した兵士が歩いた程度では起爆しませんが、
中心点を外れた部分を踏めばテコの原理で起爆する重量に達してしまい起爆してしまう場合がありますので、注意が必要です。

値段は仕様や賞味期限でもまちまちですが、どんなに高くても2、3千ドル、下手をすると100ドル程度で買える物ですので、日本円に換算すると30万円から安いモノなら1万円程度という感じになります。
なによりも運用に際しては専用の知識は不要で、埋めて起爆状態にすれば誰でも使えます。

トラベラーで運用される反重力車両も例外ではなく、地表すれすれを飛行する必要がある戦場での行動を考慮すると、車両底部に吸着して爆発する吸着式、あるいは作動した地雷本体が空中に飛び上がったのちに炸裂して破片をまき散らす跳躍地雷が対車両用地雷としての主流になるでしょう。

(8)対戦車手榴弾
人力によって投擲されるものです。
当初は現地改造で、複数の手榴弾を同時に起爆させる集束式が一般的で、他にも工兵用の爆薬をパッケージにした型などが使用されます。
つまりは爆風や爆発の圧力によって戦車の弱い部分をどこでも良いから破壊しようと言う考え方です。
しかし、戦車の発達に伴う装甲の強化などによって、単純な爆発では被害が与えられなくなった為に、粘着榴弾や成形炸薬が取り入れられていきます。
それでもなお、機甲の対人用戦術の経験と発達、戦車の性能向上に伴って、標的となる戦車を投擲可能距離にまで歩兵が接近できることが困難になり、対戦車手榴弾の大型化の必要性もあって、実用的な歩兵携行可能な対戦車兵器とは言えなくなり、現在では姿を消しています。
この対戦車手榴弾で語るべきは日本軍が運用した三式対戦車手榴弾です。
貴重な金属資源を使用しない様に、弾体を麻袋で覆った形で、上部の麻束を投擲する際に握って使用します。
標的に命中したら着発信管が作動して成形炸薬を起爆させ、敵車両の装甲を破って撃破するという仕組みです。
現場製造の臨時な対戦車兵器ですが、麻束を使っているドラッグシュートと着発信管の組み合わせはその後の対戦車手榴弾でも使われる仕組みです。

また、距離が確保できない為に投擲者自身が爆発による被害を受ける可能性があるのも特徴で、この兵器を投入する段階で捨て身攻撃が前提であると言えます。